資生堂

社外取締役は“最”上級国民――。ダイヤモンド編集部による上場企業3700社の社外取「全9400人」の徹底取材からはそんな実態が浮かび上がった。今回の記事では、社外取9400人の総報酬額を実名ランキングで完全公開する。まず前編では、上位4000人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を明らかにする。

日本企業の社外取締役「全9400人」を網羅した実名ランキングを初公開する。上場企業の社外取の報酬や兼務社数、企業業績など六つの軸で徹底評価し、全9400人を序列化した。1000点満点の独自試算による本邦初公開のランキング上位4000人の実名と総得点を紹介する。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は花王、資生堂、ユニ・チャームの「生活用品」業界3社について解説する。

「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「化学」だ。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は花王、資生堂、ユニ・チャームの「生活用品」業界3社について解説する。

強気相場の終焉か――。カリスマ的な存在感を放つCEO（最高経営責任者）の力が株式市場でもてはやされ始めたら要注意だ。その理由を、米著名投資家ケン・フィッシャー氏が豊富な経営者の事例からひもといた。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は花王、資生堂、ユニ・チャームの「生活用品」業界3社について解説する。

シンガポールに並ぶアジアの金融センターである「香港」。中国共産党が統制を強め混沌の中にあるが、チャイナマネーの「窓口」であることに変わりはない。ダイヤモンド編集部による独自集計では、海外大口投資家別の「大量保有報告書」提出件数で世界4位だった。ヘッジファンドや思惑を持った投資家がひしめく中、「大富豪」光通信創業者の長男が「香港」から日本企業を買いまくっている様子があらわになった。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、花王、資生堂など、生活用品業界の3社について解説する。

企業は、社会問題の解決に取り組むことで社会的価値を創造し、その結果として経済的価値が創造される経営を行うべきとする理論、CSV（共有価値の創造）。ESG投資のバックボーンともいえる同理論は今日、再び脚光を浴びている。中国版CSVを志向する「CCSV」活動の発起人である鄭燕氏（電通公共関係顧問（北京）有限公司CEO）と、一橋大学大学院経営管理研究科客員教授の名和高司氏は共同で、東京と北京を結んだオンラインフォーラムを4月17日に開催した。「人と社会のWell-being実現を目指して」と題し、株式会社資生堂代表取締役社長兼CEOの魚谷雅彦氏とパナソニック株式会社副社長（中国・北東アジア社社長）の本間哲朗氏をゲストスピーカーとして迎えた同フォーラムの内容をレポートする。

新型コロナウイルスの感染拡大は消費行動を変容させ、勝ち組商品と負け組商品を生み出した。スーパーやコンビニの販売データから、コロナ時代に売れた商品・売れない商品トップ30をランキング形式でお届けする。

今回は「女性役員比率が高い大企業ランキング」を作成した。上位3位に新生銀行。1位には同着で、大手化粧品メーカーとコンビニが浮上した。

今回は「女性役員比率が高い大企業ランキング」を作成した。上位3位に新生銀行。1位には同着で、大手化粧品メーカーとコンビニが浮上した。

今や企業トップへの登竜門ともいえる存在となっているCFO（最高財務責任者）。そもそも何が職務で、どのようなキャリアからCFOになれるのか。特集で取材した一流企業のCFOの見解を通じ、その実像を明らかにする。

学部を次々と増やし、勢力拡大を続けてきた慶應。だが、近年は不祥事が連発し、慶應のブランド価値を損ねる事態が生じている。また、大学改革ではかつての精神が薄れ、早稲田が付け入る隙を与えている。

今日、世界では「アートはビジネス」との見方が半ば常態と化している。一方、バブルの後に苦い経験をした日本企業にとっては、アートがビジネスとは縁遠い存在であるという時代が続いてきた。だが、ここにきて変化の芽も見え始めている。企業とアートの新たな関わり方を模索する変革の波が動き始めたのだ。「企業とアート」の関係をめぐる現在地を探る。

今回は「女性役員比率が高い会社ランキング」を作成した。女性役員が過半数なのは1社で、3分の1以上は34社となった。また、保険、石油・石炭、銀行などの業種で女性の役員登用が目立った。

今回は「女性役員比率が高い会社ランキング」を作成した。女性役員が過半数なのは1社で、3分の1以上は34社となった。また、保険、石油・石炭、銀行などの業種で女性の役員登用が目立った。

新型コロナウイルスの登場によって、あらゆる常識が覆されています。それは「会社・仕事選び」も同様です。そこで、8つのランキングと一流ヘッドハンターや企業人事に通じるプロたちの視座から、転職希望者や就活親子が抱く転職就職の「誤解」を振り払い、「新常識」と「マル秘攻略法」をお届けします。

アリババとJDドットコムの二大EC企業の合計で、14兆円が動いた中国の「618セール」。日本企業が存在感を失った理由とは？