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「CEOがドローンを使いこなせるようになれば、優れたビジネス・アイデアが閃く」は本当だろうか。CEO経験者であり、趣味のラジコンではレジェンドとも呼ばれる筆者が実体験を重ねて断言する。この体験は無限大の価値を持つ！

エリートたちが机上で考案して、よかれと思って導入した仕組みが、現場ではまったく異なる結果を生み出す。もちろん、よい方向へ向かうケースもあるだろう。今回は「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングで検証してみたい。

2012年に実施されたＯＥＣＤ「生徒の学習到達度調査」の結果が昨年末に発表され、日本の子どもの学力が復活を遂げたことが話題になった。これをゆとり教育の見直しによる成果と見る向きも多い。だが専門家によると、真の理由は他にありそうだ。

ハーバード、マッキンゼー、INSEAD、BIS、OECD…世界をわたり歩いてきた京都大学教授の河合江理子氏。そして、経団連副会長も務め、国際会議等でも積極的な提言を行なう第一生命保険株式会社代表取締役会長の斎藤勝利氏。世界を知る2人から、逃れられないグローバル化の現実が語られた。

50代で人生をリセットするとしたら、一番大切なことは何であろうか。まずは能力の棚卸しから始めるのが良い。そのとき、働き始めてから身につけた能力だけではなく、小学校高学年から中学生頃までに得意だった能力もぜひ一緒に思い出してほしい。

さまざまな場面で、「東大はお金持ちだから、あんなことができるんだ」という声を聞く。東大発の優れた研究が大きな評価を受けたとき。東大が新しい研究施設を作った時。しかし、本当に潤沢な資金だけが今の東大を作っているのだろうか。

マッキンゼーで14年間活躍した赤羽雄二氏は、「誰でも、確実に頭が良くなる方法がある」という。しかも、ペンとＡ4の裏紙を使うだけの、お金もほとんどかからない方法だ。そのポイントを、赤羽氏が思考の質とスピードの到達点と考える「ゼロ秒思考」とあわせて解説してもらう。

筆者は第59回コラムで、東京ディズニーリゾートは「それほど高収益体質ではない」旨を述べた。ところが、第80回コラムで掲載したJTの〔図表 1〕を見ていて、東京ディズニーリゾートが「高収益体質ではない」と評価するのは誤りだと気がついた。

読書は技術である。読んだ本の内容を確実に自分のものにするためには、ただ漫然と読み進めるだけでは不十分だ。血肉化するための技術を、シリーズ累計50万部突破の『100円ノート整理術』から5つ取り上げ紹介する。

大企業15社が、学生の授業ごとの成績を採用情報として活用するという。これまで民間企業では、選考段階で学生に成績を提出させなかったので、これは大きな方針転換だ。実は「できるビジネスマン」になれるかどうかは、高校の学力で決まる。

多くのギタリストはデジタルよりもアナログな技術を好み、ギターのデザインは新型よりも半世紀前のものが優れていると信じて疑わない。しかしそれは単なる固定観念にすぎない。企業組織にも似たような傾向がある。社内的なサービスを、アウトソースする際に、アナログ時代の経緯にとらわれすぎて失敗する事例は多い。

ヤオコーは埼玉県が地盤であり、ヨークベニマルは福島県を中心として北関東にその店舗を展開する。食品スーパー業界はどこも似たような商品を棚に並べており、低価格だけが勝敗の分かれ目のように見えてしまう。果たしてそうだろうか。

政府は、29日の閣議で、企業統治の強化策を盛り込んだ会社法改正案を決定した。焦点だった社外取締役の設置義務付けは見送ったが、2年後に再検討すると明記した。義務化には経済界が反対していたとされるが、何が反対の理由だったのだろうか。

企業の意思決定には新規の取り組みや投資を伴う大きな意思決定と、日々の小さな意思決定の2種類がある。これらに対する判断は、従来は会議や管理者の頭の中で下されていたが、今後はＩＴを活用した変革が求められる。

ダイナミックフレームワーキングにおける目的、範囲、切り口の中で、切り口は重要な役割を果たします。なぜなら、切り口こそがイノベーションのコンセプトに直結するからです。さまざまな切り口を丁寧に見ていくことで、イノベーションにつながるフレームワークを探しだします。

少子化や大学乱立による入学志願者の減少、それに伴う経営難、国立大学の法人化、グローバル化といった問題を抱え、急速な変化を迫られている現在の大学。こうした変化のなかで、大学はこれからどのように生き残りを図っていくのだろうか。

品川女子学院で、毎年、中3生を対象に実施している「やる気」に関するアンケートが興味深い。親がよかれと思ってかけていた言葉が、実は子どものやる気をそいでいたとしたらどうだろう。漆校長の新刊『伸びる子の育て方』でも紹介しているが、先日集計された最新データを漆校長に解説してもらった。

「自己資本利益率（ROE）の改善は企業価値向上につながる――。」これは本当だろうか。筆者は、文章だけの観念的な経営分析を好まない。今回は、私鉄4社の有価証券報告書データを利用して、この疑問点を解明していきたい。

筆者は長野県の学校法人信学会とともに、長野県に「コードアカデミー高等学校」の設置認可を申請している。この高等学校は、広域通信制の普通科高校ながら、コード（プログラミング）科目を必修とするカリキュラムを準備している。

小学生でも英語、マレー語、中国語、タミル語を自由に話せる――。これが多言語文化圏であるマレーシアの現実だ。日本人が「国際的コミュ力」を身に付けるには理想の環境だろう。「おもてなし」を国際ビジネスに育てられるチャンスも見える。