記事検索

昨年かなえられなかった目標を今年こそ「絶対達成」したいあなたへ送る「目標を『絶対達成』する7つの原則」。現場コンサルタントの横山信弘氏がどういう想いで7万部突破の「絶対達成」シリーズをつくったのか、その舞台裏と読者への効能を一挙公開。

親切とお節介の関係は微妙だが、これは明らかにお節介ではないかと思うのが、文科省が検討しているという、高校生に対するキャリア教育の必修化だ。学生が高能率な学習時間を奪われるデメリットのほうが多いように思えてならない。

日本では“エリート”として評価されていても、海外でも同様の評価を得られる人は数少ない。『なぜ、日本では本物のエリートが育たないのか？』著者の福原正大氏と、欧州の金融業界を中心にキャリアを重ねてきた京都大学教授の河合江理子氏が、世界標準のエリートの条件について語る対談の後編。

今回は少しレベルを上げたところで知的好奇心を満たして頂きたく、連載第4回でさらりと紹介した「石黒式ダジャレ構造分類＜15種＞」について詳しく述べていきます。これは、ダジャレを記号として、数学として捉えるための根幹を成すものと考えています。

株式投資をしている人なら、ご存じであろう。富士重工の株価は、過去十年を振り返ってみても、いまが最高値にある。大手の自動車メーカーの100分の1、または全世界シェアで1000分の1しかない富士重工にこそ、経営戦略を読み解く鍵が隠されている。

昨年末にリリースした第50講「神頼みをやめる～自分を科学する【大失敗プロジェクトからの教訓】」は、大ヒットエントリーとなりました。私の大失敗経験を元に書いたものでしたが、やはり他人の不幸は蜜の味、というところでしょうか（笑）

人類最高の頭脳をもつ天才学者たちは、ヒッグス粒子の発見を巡っていかに競い合ったのか。そしてノーベル賞獲得をめぐるあまりにも人間臭いドラマとは。話題の新刊『ヒッグス粒子を追え』を紹介する連載の第2回は、天才たちの赤裸々な姿にスポットを当てる。

今回は2012年最後の原稿となる。「加藤さんの通信簿をつけてみましょう」というキャプテンからの要望に応じる形で、自分なりに5（満足）、4（納得）、3（次第点・合格）、2（まだまだ）、1（問題外）という基準で採点してみたい。

2012年の締めくくりとして、業績好調と目されているトヨタとNTTを取り上げる。ポイントは、「2013年3月期の予想利益」は、強気なのか、弱気なのか、それをどうやって「現時点で」検証するのか、という点にある。

東京都内で義務教育初の民間人校長として杉並区立和田中学校校長に就任した藤原和博さん。藤原さんは今の日本にはびこる「正解主義、前例主義、事なかれ主義」を“敵”と語り、徹底的に戦ってきた。では閉塞感漂う日本を救うには、どのような教育へ転換すべきか。

田中眞紀子文科相の「3大学不認可騒動」以降、世間では大学の乱立に異を唱える教育関係者や識者が増え続けている。しかし、それは氷山の一角に過ぎない。日本の大学の質が暴落している背景には、もっと深い課題が山積している。

前回、「ケムンパスがチョウになった」営業マンの事例を紹介したが、本には他に2人の「デキル営業に大変身」実例を掲載している。その事例を受けて、各人の個性を生かして売る和田流の「キャラデウルメソッド」を解説。

今回は、近づきつつある「電脳化社会」の足音に耳をそばだてながら、iPhoneなどを扱うKDDIとソフトバンクを経営分析の俎上にのせることにした。ただし、ソフトバンクは前回で取り上げたので、メインはKDDIとする。

筆者の分析結果によれば、ソフトバンクのビジネスモデルは「電波を売る不動産業」になる。第60回コラムでは、マクドナルドが「ハンバーガーを売る不動産業」であることを証明した。今回はソフトバンクに当てはまるのかどうかを検証してみる。

日本のサービスとイスラエルのテクノロジーが結び付けば、世界を市場にできるのでは？11月6日に開かれたサムライベンチャーサミット ｉｎ イスラエルを振り返る対談の後編。

通信事業者が「土管化」していると言われる。これは、彼らが音声やデータの伝送を生業としている状態を指している。「通信事業者なのだから当たり前では？」思われるかしれないが、昨今の通信業界では、これが重大な話題として議論されている。

妊娠高血圧をご存じだろうか。高齢出産が当たり前の昨今、男性陣にも知ってほしい知識の一つだ。一昔前まで「妊娠中毒症」と呼ばれていたもの。原因はいまだに不明である。

今回は、国内総生産GDPや国民所得NIというマクロ経済指標を、「管理会計の視点」から眺めたらどうなるか、ということを紹介しよう。経済学者やエコノミストたちの「立ち位置」からは見ることができない「日本経済の姿」を調べてみようという試みだ。

シャープについては、第89回コラムにおいて、ファナックやルネサスエレクトロニクスとともに、収益性分析を展開した。今回は、前回コラムで紹介した「オプション・キャッシュフロー活動表」を用いて、分析を展開してみることにする。

オバマ大統領が発表した不法移民救済政策。実に26年ぶりに不法移民に在留許可を与えるこの政策が、今ヒスパニック票を動かしている。救済策を「政争の具」と揶揄する声も多いなか、不法移民の若者たちの素顔を通じて、大統領選の行方を占う。