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日本の労働市場に流動性が欠けているのは、各社が自社で求めるスキルを多く要求するからではないか。企業独自のスキル開発は競争優位を築く差別化ともなりうるが、それに従事する従業員の市場価値が高まらないリスクもある。

JVCケンウッド代表取締役会長 兼 執行役員最高経営責任者の河原春郎氏に変化の激しい電機業界に身をおき持続的成長を続ける秘訣と、そのために日本の産業の強みとなるものが何かを聞く。

官民ファンドの産業革新機構が主導し、ソニー、東芝、日立製作所の中小型液晶部門が統合して誕生したジャパンディスプレイ。昨年上場を果たした「日の丸液晶連合」は、浮き沈みの激しい業界でどう勝ち抜いていくのか。有賀修二次期社長に聞いた。

生活者はいまや、マス媒体のみならず多様なコンテンツを取捨選択し、楽しんでいる。そのキーワードが「エンゲージメント」だ。日本でも１カ月の再生回数が１億回突破する現役大学生 YouTuber「はじめしゃちょー」などが高いエンゲージメントを獲得している。そしてそれは、マスメディアでも不可能なことではない。グーグルのマーケティングチームの好評連載、第5回。

新規アイデアの発見を主眼とする「探索型R&D」と、既知の画期的アイデアの応用と収益化に取り組む「深化型R&D」。これらを交互に、タイミングよく切り替えることで優れたイノベーションを持続している、シスコシステムズの事例を紹介。

昨今、価格競争、品揃えで長らく戦ってきた企業の経営が行き詰まるケースが増えている。今回は、業績不振にあえぐあるホームセンターを例に改革に必要な「スイッチ」を考えてみたい。

ハーバード・ビジネス・レビュー編集部がおすすめの経営書を紹介する連載。第6回は「より少なく、しかしより良く」を追求する考え方を紹介した『エッセンシャル思考』を取り上げる。

過去50年の間に、イノベーションに関する数々の方法論が生み出されてきた。本記事の筆者らによれば、それらはつまるところ1つの包括的なプロセスに集約できるという。①知見の獲得、②問題の特定、③ソリューションの開発、④ビジネスモデルの策定だ。4つのステップに常に立ち返れば、不確実なイノベーションのリスクを減らせるという。

日本のコーポレートガバナンス・コードは経営にどんな変化をもたらすのか。「コーポレートガバナンス・コードの策定に関する有識者会議」の座長として、原案をとりまとめた池尾和人・慶應義塾大学教授に要諦を解説してもらおう

ダイバーシティ組織とは、わがまま組織ではない。自分の意見を述べる機会はあるが、決まったことは全員で1ミリのズレもなく力を合わせて全力で最高の仕事をする。それで初めて、ダイバーシティの目的であるチームの総合得点が高まることにつながる。

アドビでイノベーションに取り組みたい社員は誰でも、「キックボックス」と名付けられた赤い小箱をもらえる。その中には、アイデアを着想し、プロトタイプをつくってテストするのに必要なものが揃っている（チョコレートからクレジットカードまで）。同社はこれによってイノベーションを「民主化」し、「無数の小さな賭け」を可能にしているという。

早朝テニス中に脳内出血で倒れた盛田昭夫は、奇跡的に一命を取りとめ、ハワイの自邸にて死に物狂いのリハビリを始めた。世界中から見舞いと激励が届いたが……。本誌2012年11月号に開始した人気連載「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」（のちに単行本化を予定）。

早稲田大学ビジネススクールの教授陣がおくる人気連載「早稲田大学ビジネススクール経営講座」。12人目にご登場頂くのは総合経営やビジネスモデルがご専門の平井孝志客員教授だ。ビジネスモデル・マネジメントをテーマに、全4回でお届けする。

買収対象企業に対してガバナンスを発揮するためのプラットフォームには「左脳」のプラットフォーム=経済的な企業価値の向上を目指す仕組みや仕掛けと、「右脳」のプラットフォーム＝理念的な企業価値の向上を目指す仕組みや仕掛け、の双方があるが、今回は左脳について考える。

「フルーガル（質素、倹約的）・イノベーション」とは、最少の資源とコストで、最大の価値を機敏に生むイノベーションを意味する。本記事ではその5つの要諦を挙げ、一部の先駆的な経営者たちによる実践例を示す。

ビッグデータの技術を活用し膨大なデータを集め活用することから有効な打ち手が見えてくる。しかし過去データの分析からイノベーションは生まれるのか。こんな疑問を解消するような考え方が登場した。それはビジネス実験の手法である。

再生処理をめぐって、スカイマークが再び注目されています。この事態は社長の経営判断ミスに加え、それに異議を唱えなかった役員たちの責任も大きいと考えます。

持続的成長に向けて日本企業に求められる経営アジェンダと変革の秘訣を解き明かす。前回に続き、J.フロント リテイリング相談役・奥田務氏に持続的に成長する企業を作るために考えてきたこと、実践してきたことをさまざまな側面から聞いた。

米国の調査によれば、経済的な成功者ほど富の再配分に否定的である一方、低所得層ほど現在の税率に寛容であるという。そして再配分に対する個人の見解は、「自信を勝ち組と思うか、負け組と思うかによって――実際の収入とは関係なく――左右されることがわかった。

スマホ以前とスマホ以後、生活者とブランドの出会いはどう変わったか。何かちょっと気になった時にすぐ調べられる、その検索行動は、実際の購買にどのような影響をもたらしているのか？　それは商品カテゴリーで差が出てくるものなのか？　グーグルのマーケティングチームの好評連載、第4回。