経営戦略(160) サブカテゴリ

無限の選択肢を前に呆然とする消費者。交換の場に本来の価値を取り戻し、そこで選ばれるためには、任される「顔」が必要になる。気鋭の経営コンサルタントが岩井克人氏との対話から戦略論を探る。連載の第2回。

三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループの平野信行社長が4月1日、全国銀行協会の会長に就任した。金融庁がガバナンス（企業統治）の強化策として、銀行グループに「委員会設置会社」への移行を事実上促す中で、そのあるべき姿について聞いた。

ビッグデータを活用できれば、新たな顧客開拓やサービスの開発に繋がる洞察が得られる。そのような期待が高まる一方、アナリティクス（ビッグデータ分析）にどのように取り組めばよいか、逡巡している企業も多いのが現状である。本連載を通じて、具体事例を交えながらアナリティクス実践のために注意すべきこと、どのような組織をつくればよいかを明らかにする。日本を代表するデータ・サイエンティストによる連載、全4回。

「いや、自分のことは自分が一番よく知っている」。他者のフィードバックを受けた時に、つい思ってしまうことの1つだ。しかし脳の機能から言えば、これは間違っているという。自分の弱点を正しく把握するには、他者の評価が絶対に必要である理由を筆者が説明する。

「ダヴ」や「ラックス」紅茶の「リプトン」まで幅広いブランドを展開するユニリーバ。本連載ではB to Bビジネスがメインな企業を取り上げたが、今回はB to Cビジネスがメイン。ファイナンスパーソンとしてどのような視点の違いがあるのだろうか。

ビッグデータのブームに乗じて、データ提供で儲けようとする企業が増えていくだろう。しかしデータの所有権や保護に関する仕組みがいまだ確立されていないこともあり、その実現は容易ではない。データの真の価値を理解して収益化の可能性を探るためのヒントを、米国のデータ事業エキスパートが紹介する。本誌2014年5月号（4月10日発売）特集、「アナリティクス競争元年 」の関連記事第2回。

必ずしも自分の意識を明確にしているわけではない消費者。彼らを購買行動には導くにはマーケティング・ストーリーが必要である。ストーリーづくりには競合を排除するものではなく、むしろ巻き込んでいくものである。好評連載第3回。

Cerevoのような小規模メーカーの台頭により、今後ハードウエアを製作する企業は増加することが予想される。ものづくりベンチャーの台頭で、市場はどのように変化するのか。Cerevo代表取締役岩佐琢磨氏へのインタビュー後編。

『クルーグマン・ミクロ経済学』に「総費用と限界費用の動きは逆にもなりうる」と記述されていたが、筆者のような実務家の立場からすれば、合点がいかない。経済学者が説く「理論」は現実を無視した観念的空想論であることがある。本稿でそれを証明してみよう。

ベンチャーと聞くとネット系の企業を想起する方も多いだろう。しかし近年、小規模な企業でもハードウエアを製作することが可能になってきた。そのような変化を受け、ハードウエアをつくるベンチャー企業が登場している。Cerevoもその中の一つである。ニッチでグローバルな市場を狙う同社の戦略について、代表取締役の岩佐琢磨氏に話を伺う。

『ハーバード・ビジネススクールが教える　顧客サービス戦略 』の著者、フランシス・フライとアン・モリスの連載をお届けする。企業は従業員に「最高のサービス」を追求させるのではなく、「最高のサービスモデル」を構築せよ――これが本書のメッセージだ。第1回は、不況下で勝ち抜くために「コスト削減」と「サービス向上」を両立させるヒントを紹介する。

缶コーヒーの売上高で業界4位、自動販売機シェアでは3位のダイドードリンコ。業界再編の動きが活発な飲料市場で独立独歩を貫き、飲料事業以外での新規事業での成長を目指すという。4月から実父・高松富博会長に代わり社長に就任する高松富也氏に今後の経営を聞いた。

ハーバード・ビジネス・レビューの最新号はアナリティクスの特集。取材で絶えず聞いた質問は、「データと直感のどちらを信じるか」ということ。データ分析か直感を補完すうものか、あるいは代替するものか。

人は、一度頼みごとを拒絶されると、次回もおそらく断られてしまうだろうと思いがちだが、それは本当か。スタンフォード大学のダニエル・A・ニューアークが調査をもとに述べる。

本誌2014年5月号（4月10日発売）の特集は、「アナリティクス競争元年」。組織を「データ巧者」にするさまざまな方法と事例を紹介する。HBR.ORGからの関連記事の第1回は、ソーシャルメディア上のデータを分析・視覚化して洞察を引き出したニューヨークタイムズの例を取り上げる。

絵本や児童書のビジネスを介在に、多くの家族の“幸せな時間”を創り出し、自らも社員にも家族で食卓を囲める働き方や生活を推奨する、絵本ナビの金柿社長。しかしその前身は、超長時間労働が当たり前の“モーレツ企業戦士”だった――。

過去の成功事例から新しい戦略は生まれるか。気鋭の経営コンサルタントが、この問題意識を経済学者の岩井克人氏にぶつけ、新たな競争戦略を提唱する短期連載。第1回は、資本主義的でないグーグルが資本主義の勝者になる「逆説」について。

新たな新興国市場アプローチとしての「インパクト・インベストメント」だが、実際に投資実績を積み上げている企業があるのか、効果は出ているのだろうか。そこで今回は先駆的存在として注目を浴びているピアソン社を取り上げる。

便利なオンラインツールは、はたして「足で稼ぐ」ことに勝るのだろうか？実際には、商談の重要度に比例してテクノロジーの出番は少なくなり、対人能力がものを言う。『なぜハーバード・ビジネス・スクールでは営業を教えないのか？』の著者ブロートンが、テクノロジーに依存する営業担当者を戒める。

顧客に対するささやかな親切が、目撃者によってネットに投稿され、瞬時に美談として拡散される。これは単なる「バイラル効果」というだけでなく、より重要な別のことを象徴している、と筆者テイラーは指摘する。そうした親切が珍しくなってしまったこと、そして人々がいつの世にも企業の人間的な側面を望んでいることだ。