後藤健夫
文部科学大臣補佐官 鈴木 寛 特別インタビュー第2回。2020年は戦後教育の節目の年となる。10年に一度の小中高の学習指導要領改訂に合わせて、共通1次試験以来40年間続いてきた大学入試制度が大きく変わる。OECDのアドバイザーも務め、教育改革の最前線で奮闘中の文部科学大臣補佐官・鈴木寛氏に話を聞いた。
文部科学大臣補佐官 鈴木 寛 特別インタビュー第2回。2020年は戦後教育の節目の年となる。10年に一度の小中高の学習指導要領改訂に合わせて、共通1次試験以来40年間続いてきた大学入試制度が大きく変わる。OECDのアドバイザーも務め、教育改革の最前線で奮闘中の文部科学大臣補佐官・鈴木寛氏に話を聞いた。
2020年は10年に一度の小中高の学習指導要領改訂に合わせて、共通1次試験以来40年間続いてきた大学入試制度が大きく変わる。両者を同時に変えることで、日本の教育は大きく変貌を遂げて行く。OECDのアドバイザーも務め、教育改革の最前線で奮闘中の文部科学大臣補佐官・鈴木寛氏に話を聞いた。
第532回
新共通テストの議論の中で、大学受験の新しい様子が具体的に見えてこなければ誰もが不安になるだろう。高校の先生方はそれが見えない限りは、新共通テストに意見も言いにくい。だから、いまできることは、一方的に反対することだけなのだ。
第531回
これまで文部科学省は、新共通テストの課題を訴求しやすく、しかもクリアすべき課題への対応をイメージしやすい上位層と下位層に焦点を当てた議論に夏までは終始していた。こうした議論に取り残されていたボリュームゾーンである中間層はどうなるのだろうか。
第528回
代ゼミが大幅なリストラを発表して以来、“代ゼミショック”の騒動は今に至るまで続いている。そうこうしているうちに、10月27日、ナガセ（東進）が「早稲田塾」を12月1日より完全子会社化することを発表した。
第518回
今回、代ゼミの「校舎撤退」報道を目にした人が、「次は駿台か」「いや、河合塾？」と色めきたった姿を私も目撃した。実際のところはどうなのか。教育産業のこれからについて具体的に見ていきたい。
第516回
前回は、代ゼミが取り組む3つの撤退戦のうち、私大文系の「教え込み型」と「学力試験」からの撤退について述べた。では、残るもうひとつの撤退戦とは、どのようなものなのだろうか。
第515回
“代ゼミショック”の本質は「校舎」（不動産事業）ではない。多くの報道が不動産の話題に終始しているが、代ゼミが教育産業から撤退するわけではない。むしろ、これからの教育を見据えての経営判断を行ったのだ。
第514回
一挙に20校を閉鎖して、7校のみを存続させる、という代々木ゼミナールの決断。予備校業界の事情に詳しい教育ジャーナリスト・後藤健夫氏が教育産業の今後も含めて、この「撤退の本質」を語る短期集中連載の前編。
