唐鎌大輔
トランプ大統領の口先介入に米FRBの利下げシフト――。ドル高の修正は果たしてどこまで進むのか。みずほ銀行チーフマーケット・エコノミストの唐鎌大輔氏は、米利上げ8回分と読む。
為替相場の流れは基本的に米国の都合で決まる部分が大きく、ユーロ圏や日本の願望は成就しにくいのが実相だ。しかし、通貨安を渇望するユーロ圏には日本にはない武器がある。
国際通貨基金（IMF）によれば、中国は2022年に暦年ベースで経常赤字に陥る。そのとき、何が起きるのか。専門家は、人民元ショックが再来する恐れよりも、世界がドル高を許容できなくなる可能性を指摘する。
米債券市場の利下げ織り込みが進み、株価が大幅に下がっても円高方向に大きく振れないのはなぜか。背景には、経常収支の「稼ぎ方」の変化があると専門家は指摘する。
厚労省幹部が言及し、物議を醸している業種別・全国一律の最低賃金案。一見無関係に思える欧州債務危機の教訓とは？
米国第一主義を掲げるトランプ大統領が日欧に対して、自動車関税という経済外交カードを再びちらつかせている。発動の可能性は？回避されるとすれば、落としどころはどこか？みずほ銀行チーフマーケット・エコノミストの唐鎌大輔氏は、5月から6月にかけて2つのヤマ場があると説く。
出口が見えない英国のEU離脱（ブレグジット）交渉――。そもそも何が問題で、どのような落としどころがあり得るのか。6つの疑問への答えを追うと、完全離脱の難しさが浮き彫りになる。
今回の米連邦公開市場委員会（FOMC）声明文は、2013年5月以降継続されてきた米金融政策の正常化プロセス終了宣言と受け止めて差し支えないだろうと、みずほ銀行のチーフマーケット・エコノミスト、唐鎌大輔氏は指摘する。
発生確率は極めて低いが、発生すれば甚大な影響を与える「ブラックスワン・イベント」。日米欧中に絞ると、３つの想定外シナリオに警戒が必要だと、みずほ銀行チーフマーケット・エコノミストの唐鎌大輔氏は指摘する。
