池冨 仁
ノーベル化学賞・吉野彰氏の予言「バズワードは実現する」
2019年のノーベル化学賞が、旭化成名誉フェローの吉野彰氏ら3人に授与されることに決まった。吉野氏はパソコンやスマートフォン、電気自動車（EV）などの内部に組み込まれる「リチウムイオン2次電池」の発明者の1人。過去の業績によって国内外の化学関係の主要な賞を総なめにしてきており、「もはや残るはノーベル賞だけ」と言わていた。受賞に際して、2018年10月31日に公開した同氏のインタビューを再配信する。
誰でも、最初は先達の作品（美術品）を模倣することから始める。美術品のコピーを制作するだけなら犯罪にはならないが、「贋作」を販売すれば、立派な詐欺行為となる。とはいえ、おカネが動機とは限らない、贋作者たちの屈折した内面に秘められた心理に迫った。
昨年から今年にかけて、世間を騒がせてきた「障害者雇用の水増し問題」は、収束に向かうどころか、さらに混迷の度を深めている。政府は3月19日、「障害者雇用促進法」の改正案を閣議決定し、国会に提出した。公的機関には、お粗末だったチェック機能を強化させる。
第148回
過去数年、世界の家電メーカーが一堂に会する総合見本市のCEATEC JAPANは、東アジアで台頭する韓国や中国で開かれるイベントに出展社を奪われて、盛り上がりに欠ける状態が続いていた。ところが、2018年のCEATECは、様子が違った。初日である10月16日、初参加したある企業のブースには来場者が絶えることがなかったのだ。主催者側が集客の状況などを計測するホットスポット（管理システム）が、常に赤く点灯していたのである。
世界第2位のメタノール（基礎化学品）の供給事業者である三菱ガス化学が、中東最大の資源国サウジアラビアで難しい局面を迎えている。
住友化学は、10年以上続けた「事業ポートフォリオ改革」の結果、2017年度はコア営業利益2626億円のうち、大型汎用品は36％、高付加価値品は64％となり、過去最高益を出した。さらなる課題は何か。
ドイツを代表する製薬メーカーのバイエルから素材部門が分離・独立して3年以上が経つ。化学の領域で成長するために、自らスピンアウトする道を選んだコベストロの連結売上高（2017年度）は、約141億ユーロ（約1兆8200億円）と前期比で18・8％伸びている。
近い将来、モバイル通信に関する“日本発の独自技術”で、再び世界の市場を席巻できるかもしれない。11月7日、携帯電話で最大手のＮＴＴドコモとガラスで最大手のＡＧＣ（旧旭硝子）は、世界初となるモバイル通信用の専用機器（既存の窓ガラスを通信用の小型基地局に変える特殊ガラス製品）を共同開発したと発表した。
近年のLIXILグループの動向を一口で言うと、「どこか中途半端でやり方が拙い」となるだろう。11月1日から、創業家2代目の潮田洋一郎取締役会議長（64歳。写真）が、約7年ぶりに持ち株会社の代表取締役会長兼ＣＥＯに復帰したことで、新体制に移行した。
中堅ながら、世界一の製品を複数持つ化学メーカーのデンカは、今期の連結売上高4100億円、営業利益360億円と、2期連続で過去最高を更新する見込みにある。近年は、2005年の本社移転まで90年続いたタコツボ化した組織にメスを入れ、業態の再設計を進める。さらに、周回遅れを認識した上で海外展開を加速させるなど全社構造改革に余念がない。過去10年続けて改革を牽引する山本社長が胸の内を明かした
