Photo by Shinichi Yokoyama
ドイツを代表する製薬メーカーのバイエルから素材部門が分離・独立して3年以上が経つ。化学の領域で成長するために、自らスピンアウトする道を選んだコベストロの連結売上高（2017年度）は、約141億ユーロ（約1兆8200億円）と前期比で18.8％伸びている。日本での知名度はいま一つだが、近年は積極的な投資活動などによって、世界の化学業界では“台風の目”となりつつある。今年6月の就任後、日本のメディアでは初めてスタイレマンＣＥＯにじっくりと話を聞いた。（聞き手／「週刊ダイヤモンド」編集部・池冨 仁）
――現在、日本では「海洋プラスチックの問題」（主に、回収できないままで海へ流れ出る5ミリメートル以下になった破片）の話題で持ち切りです。
世界の化学産業をリードしてきたプラスチック（高分子化合物）の材料メーカーとして、マイクロ・プラスチックの流出問題は他人事ではありません。
2010年ころより――当時はまだバイエルのマテリアル・サイエンス部門でしたが――さまざまな素材を生産する工程で発生するマイクロ・プラスチックの流出防止を目標とした社内キャンペーンを始めている。
コベストロの連結売上高（17年度）は、約141億ユーロ（約1兆8200億円）。セグメント別の内訳では、自動車・輸送が19％、建築材料が17％、家具用途が18％、電気・電子が12％、化学製品（素材）が8％、その他（スポーツ・化粧品・医療など）が26％となる。従って、プラスチック製品の原材料としての素材から、日常生活で使うさまざまな用途の加工品まで、幅広い種類のプラスチックを扱っています。実際、プラスチックは、あらゆる業態で使われている。
