濱口桂一郎

日本企業の人事を半世紀以上にわたって支えてきた「能力主義」。その原点をたどると、1969年に日経連が打ち出した「能力」の考え方に行き着く。具体的なスキルよりも「能力」が重視されるようになった経緯をたどる。※本稿は、労働政策研究・研修機構労働政策研究所長の濱口桂一郎『スキルとデキル 「能力」から見る近現代労働史』（KADOKAWA）の一部を抜粋・編集したものです。

仕事を覚えるだけがOJTではなかった。かつて日本企業では、仕事への向き合い方や会社への意識まで、職場で身につけるべきものと考えられていた。現在にも通じる日本企業の人材育成の原型をたどる。※本稿は、労働政策研究・研修機構労働政策研究所長の濱口桂一郎『スキルとデキル 「能力」から見る近現代労働史』（KADOKAWA）の一部を抜粋・編集したものです。

管理職が転職の面接を受ける際、面接官から「何ができますか？」と聞かれて「部長ならできます」と答える有名なジョークがあるが、海外の人には、この笑いのツボが理解不能だという。内外の労働事情に詳しい筆者が、日本でお飾り管理職ポストが多数生まれる背景に迫る。※本稿は、労働政策研究・研修機構労働政策研究所長の濱口桂一郎『管理職の戦後史 栄光と受難の80年』（朝日新聞出版）の一部を抜粋・編集したものです。

働き方改革のおかげで、労働環境は確かによくなった。そのいっぽうで、制度の網からこぼれ落ちた人がいる。管理職だ。部下の残業を減らせと言われ、その分の穴埋めの仕事を行い、マネジメントも請け負う…。過労死しても決しておかしくない、管理職の現状とは？※本稿は、労働政策研究・研修機構労働政策研究所長の濱口桂一郎『管理職の戦後史 栄光と受難の80年』（朝日新聞出版）の一部を抜粋・編集したものです。

近年、よく話題に上る、ジョブ型雇用。岸田文雄首相は、これまでのメンバーシップに基づく年功的な職能給からジョブ型の職務給に切り替えていくことで、労働生産性が上がり賃金も上がると主張しているが、実は60年前の池田勇人首相もまったく同じことを主張していたという。ジョブ型雇用が日本社会に浸透しないのは、なぜなのか？※本稿は、濱口桂一郎『賃金とは何か』（朝日新書）の一部を抜粋・編集したものです。

日本の賃金は上がっていないと、よく言われる。実際この30年で欧米では賃金が1.5倍から2.5倍程度まで上がっているのに対し、日本は横ばいのままだ。定期昇給のある日本で賃金が上がらず、定期昇給のない欧米で賃金が上がり続けているのは、一体なぜなのか？※本稿は、濱口桂一郎『賃金とは何か』（朝日新書）の一部を抜粋・編集したものです。

基本給を底上げするベースアップ率が、今年の春闘では33年ぶりに5％を超える高水準となった。だが1970年代の高度成長期の20％や30％には遠く及ばない。その頃と比べれば、ベースアップ率より定期昇給率のほうが高い時期が続いているのが現実だ。これは経団連も求めていたことだが、それでも企業は苦しいという。そのわけは……。※本稿は、濱口桂一郎『賃金とは何か』（朝日新書）の一部を抜粋・編集したものです。

月換算で272時間のハード労働に従事し、直後に心筋梗塞で死亡した家政婦は、過労死認定されなかった。2022年に判決が下された過労死裁判で、東京地裁は、「家政婦は労働基準法や労災保険法の適用を受けない」と判断したが、家政婦の働き方の実態は、派遣労働者そのものだ。法による保護から家政婦がこぼれおちた歴史的経緯とは？本稿は、濱口桂一郎『家政婦の歴史』（文藝春秋）の一部を抜粋・編集したものです。