2023.9.19
サステナビリティ情報開示義務化で、日本企業が見直すべき「気候変動」への傾斜ぶり
2023年3月31日以後に終了する事業年度の有価証券報告書から非財務情報（サステナビリティ情報）の開示が義務化された。しかし日本企業が開示するサステナビリティ情報は気候変動に偏っている。欧米で重要性が高まるS（社会）について、日本企業がE…
2023.3.21
「脱炭素」を企業価値向上に繋げるための3つの勘所
日本企業にとって「脱炭素」への取り組みは最重要課題だ。脱炭素に取り組まないと、社会環境の変化を理解せず、ステークホルダーへの責任を果たす意識もなく、事業がリスクに晒され、機会を捉えることもできない企業という評価を受けかねない。ESG…
2021.12.3
価値向上を目指す企業が避けられない温室効果ガスの削減対策「スコープ3」とは
政府は、2050年カーボンニュートラル（CN）を含む「地球温暖化対策計画」を閣議決定した。各企業はCNに向けて、温室効果ガス（GHG）の捕捉をする必要がある。そのカギはScope（スコープ）3と呼ばれるサプライチェーン全体のGHGの捕捉だ。スコープ3…
