今堀元皓
「人的資本経営」という言葉がバズワード化しているが、表面的な外部開示や個人スキルの可視化など表面的な事象を例に挙げられることが多い。人的資本経営の推進を妨げる「3つの猿」を紹介し、人的資本経営の本質に迫るあるべき姿を提唱する。
サステナビリティ情報開示義務化で、日本企業が見直すべき「気候変動」への傾斜ぶり
2023年3月31日以後に終了する事業年度の有価証券報告書から非財務情報（サステナビリティ情報）の開示が義務化された。しかし日本企業が開示するサステナビリティ情報は気候変動に偏っている。欧米で重要性が高まるS（社会）について、日本企業がE（環境）だけでなくSに対しても実質的なレベルアップが必要な理由を語る。
日本企業にとって「脱炭素」への取り組みは最重要課題だ。脱炭素に取り組まないと、社会環境の変化を理解せず、ステークホルダーへの責任を果たす意識もなく、事業がリスクに晒され、機会を捉えることもできない企業という評価を受けかねない。ESG経営で脱炭素を梃に自社を成長させるための、3つの勘所を紹介する。
政府は、2050年カーボンニュートラル（CN）を含む「地球温暖化対策計画」を閣議決定した。各企業はCNに向けて、温室効果ガス（GHG）の捕捉をする必要がある。そのカギはScope（スコープ）3と呼ばれるサプライチェーン全体のGHGの捕捉だ。スコープ3におけるGHG捕捉の効率化のヒントを解説するとともに、GHGの削減を企業価値向上に結び付けることの重要性を説く。
