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日経平均株価の採用銘柄の中で、割安度が急上昇した「割安株ランキング」を公開! 理論株価と比較して40%以上も割安で、上昇余地が大きい21銘柄を紹介!

2018年3月22日公開(2022年3月29日更新)
ザイ編集部
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日経平均採用銘柄の「割安株」ランキングを発表! 最新の決算で算出した「理論株価」と比較して、実際の株価が40%以上も割安な21銘柄を紹介!

株の割安度が一発でわかると評判の高い、ダイヤモンド・ザイ誌上で3カ月に1度掲載している「理論株価」。ダイヤモンド・ザイでは、全上場企業3684社の最新の業績予想に基づいた最新版を掲載している。

今回は、最新の理論株価をもとに、日経平均株価に採用されている銘柄の中で、割安度が高い21銘柄を紹介しよう!

業績の上方修正と相場下落の相乗効果で、
日経平均株価指数の割安度が大幅に拡大!

 株は割安なときに買って値上がりしたら売るのが基本。ただ、その「割安」の判断が難しい。PER(株価収益率、株価÷1株純利益で算出)やPBR(株価純資産倍率、株価÷1株純資産で算出)などの指標で判断することもできるが、過去のデータやライバル企業と比較する必要があり、なかなか面倒だ。

 そこで役に立つのが、ダイヤモンド・ザイが3カ月に一度掲載している「理論株価」だ。現在の株価が理論株価より安ければ割安、現在の株価が理論株価より高ければ割高と言うぐあいに、実に簡単に割安株を発見することができる。(※理論株価の算出方法は後述)

 ダイヤモンド・ザイでは、個々の銘柄の理論株価とともに、「日経平均株価指数の理論株価」も掲載している。

 世界的な好景気や2017年中の円安傾向を反映して業績を上方修正したことで、日経平均株価指数の理論株価は、2017年12月21日発売号より2.4%と、若干ながら上昇した。

 一方、現実の株価は2017年12月21日発売号より6.3%も下落。利上げ観測やトランプ大統領の鉄鋼・アルミへの関税導入発言で下落した米国株につられた格好だ。

 この結果、日経平均株価指数の理論株価の割安度は12%にも拡大した。ダイヤモンド・ザイでは2015年2月号から日経平均株価指数の理論株価を算出し、その割安度を計測してきた。これまでで最大の割安度は2016年5月号での9%割安だったが、今回はそれを更新したことになる。

 ただし、日経平均株価が大幅に割安だからといって、日経平均株価に採用されている銘柄に投資すればいいというわけではない。というのも、日経平均株価に採用されている225銘柄がすべて割安なわけではなく、日経平均株価の割安度12%よりも割安な銘柄もあれば、逆に大幅に割高になっている銘柄もあるからだ。もし、日経平均株価に採用されている225銘柄の中でも割安度が大きい銘柄に投資できれば、日経平均株価が上昇する局面での上昇率が大きくなる可能性を秘めている。そこで今回は、日経平均株価に採用されている225銘柄の中で、実際の株価よりも大幅に割安な銘柄を紹介していこう。

業績を上方修正した「第一生命保険」や「ホンダ」、
今期6%増収予想の「日本電気硝子」が狙い目!

 日経平均株価に採用されている225銘柄の中で、実際の株価に対して理論株価が40%以上割安な銘柄は67銘柄にのぼる。ただ、この中には、「東京電力(9501)」や「日本郵政(6178)」、「りそなホールディングス(8308)」といった、株価も理論株価も前回とさほど変わらない、いわば「万年割安株」も多数含まれる。

 そうした銘柄を仕込んでおいて、いつか上昇するのを待つのももちろんアリだが、業績が上方修正されて割安度がアップしたり、業績予想は変化していないのに全体相場に連動する形で株価が下落して割安度が拡大した銘柄のほうが注目度が高いぶん、株価の上昇タイミングが早まる可能性が高く、より魅力的といえる。

 そこで、割安度が40%以上で、なおかつ前回(2017年12月21日発売号)よりも割安度が10ポイント以上拡大した銘柄をピックアップしたところ次の21銘柄になった。

 日経平均採用銘柄で40%以上割安&
前回より割安度が10ポイント以上拡大した21銘柄
  株価(3/2終値) 理論株価 割安度 最新の株価
1位 ◆第一生命ホールディングス(8750)
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2位 ◆ホンダ(7267)
3686円 8609円 57%割安
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3位 ◆凸版印刷(7911)
877円 2009円 56%割安
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4位 ◆日本電気硝子(5214)
3140円 6823円 54%割安
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5位 ◆SOMPOホールディングス(8630)
3974円 8044円 51%割安
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  株価(3/2終値) 理論株価 割安度 最新の株価
6位 ◆ミネベアミツミ(6479)
2360円 4748円 50%割安
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7位 ◆ジェイ エフ イー ホールディングス(5411)
2345円 4404円 47%割安
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8位 ◆日新製鋼(5413)
1377円 2552円 46%割安
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9位 ◆住友化学(4005)
631円 1166円 46%割安
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10位 ◆新日鐵住金(5401)
2421円 4392円 45%割安
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  株価(3/2終値) 理論株価 割安度 最新の株価
11位 ◆三菱ケミカルホールディングス(4188)
1059円 1893円 44%割安
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12位 ◆三井化学(4183)
3155円 5635円 44%割安
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13位 ◆ジェイテクト(6473)
1576円 2808円 44%割安
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14位 ◆フジクラ(5803)
747円 1320円 43%割安
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15位 ◆大日本印刷(7912)
2142円 3747円 43%割安
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  株価(3/2終値) 理論株価 割安度 最新の株価
16位 ◆ユニチカ(3103)
671円 1171円 43%割安
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17位 ◆アルプス電気(6770)
2795円 4830円 42%割安
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18位 ◆関西電力(9503)
1255円 2164円 42%割安
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19位 ◆商船三井(9104)
3240円 5574円 42%割安
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20位 ◆東京ドーム(9681)
954円 1621円 41%割安
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21位 ◆日本郵船(9101)
2249円 3769円 40%割安
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 割安度が最も大きいのは「第一生命ホールディングス(8750)」。2月14日に業績予想の上方修正を発表。貯蓄性保険商品の提供に特化した子会社、第一フロンティア生命が好調で、前回予想より売上高(経常収益)を12%、純利益を55%アップさせた。これを受けて、理論株価は前回の3924円から5249円へと大幅上昇、割安度も20ポイント上昇した。

 2位は「ホンダ(7267)」。2月2日に通期の業績予想を上方修正。米国など海外での販売が好調、2017年の円安基調も追い風になって営業利益予想は従来より4ポイント増加、税引き前利益にいたっては9.4%ポイントもアップさせた。これにより、理論株価は前回の6587円から8609円へと上昇し、割安度も14ポイント上昇した。

 6位の「ミネベアミツミ(6479)」、7位の「ジェイ エフ イー ホールディングス(5411)」も、「ホンダ」と同様に2月に業績を上方修正して、理論株価が上昇した。ただ、これらの輸出関連株は、2018年になってから顕著になってきた円高基調により、2019年3月期の業績予想がかなり保守的になると予想される。理論株価も、それを反映して下落する可能性がある点は留意したい。

 なお、4位の「日本電気硝子(5214)」は12月決算。今期は6.2%増収を計画しており、それが理論株価に反映され、前回よりも割安度は12ポイント拡大した。

 こうした業績変化による理論株価の上昇→割安度の拡大とは別に、3位の「凸版印刷(7911)」や5位の「SOMPOホールディングス(8630)」のように、業績予想に変化はなく、株価下落で割安度が拡大した銘柄もある。どの銘柄がどんな理由で割安度が拡大したのか、決算データを調べてじっくり確かめたい。

 最後になったが、理論株価の算出方法を紹介しよう。理論株価はその株の成長価値(予想1株益に将来の想定成長率を掛けて算出)と利益価値(予想1株益に将来利益の織り込み年数を掛けて算出)、そして資産価値(直近の1株純資産)を合計したもの。つまり、業績と財務のデータから算出している。

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