デジタルでグローバル展開する組織の必要条件とは

優秀な人間が会社という枠組みに
とらわれず活躍できる体制づくり

　前回は、私が2016年4月に日本での拠点を立ち上げたＢＣＧＤＶがどのような組織かについてお話ししました。世界唯一の「デジタル商社」として、単一の事業に縛られることなく、時には自ら事業を創りだすこともあるという、基本的には「何でもアリ」な会社であるということがなんとなくおわかりいただけたのではないかと思います。

　また、ＢＣＧＤＶは、その新しく、特異ともいえる事業形態を実現するために、4つの特徴を持つようになりました。そのうちの1つ目「スケールの大きさ｣については、前回でご説明しましたので、今回は残り3つについてお話ししたいと思います。これらの特徴は、単なるＢＣＧＤＶの個性ということにとどまらず、今後グローバルにデジタルビジネスを展開し、イノベーションを起こすことを目指す組織にとって、必要な条件なのではないかと考えています。

　2つ目の特徴としてあげられるのは、人材・ビジネスの両面で会社組織の枠組みに縛られないバリアフリーな体制であるということです。

BCGDVジャパンのオフィス。ロゴマークの形と同様に、机の形も六角形になっている

　ＢＣＧＤＶは、ＢＣＧというファームの1グループ企業ですが、他社との共同事業運営を行うなど、組織の垣根を越えてビジネスを展開し、優秀な人材が活躍できる体制を構築しています。

　その一例としてご紹介したいのは、ある日本の大企業様とこの4月に立ち上げたジョイントベンチャー（ＪＶ)のケースです。このJVは、主にアジアに向けたデジタル動画サービスを展開するというものなのですが、当社のメンバーをＣＥＯとして派遣しており、そのメンバーにはＢＣＧＤＶを1回退職するという形をとってもらっています。ちなみに私もこのＪＶの非常勤役員を務める予定です。

　海外でもこういったケースがいくつかあり、この際、ＢＣＧＤＶを退職するメンバーは、新会社にＣＥＯ、もしくは役員として入社する形をとるので、その新会社でどれだけの給与やストックオプションなどのエクイティアップサイドをもらおうが、自らの力によって増資してバリューアップしようが、ひとえに彼ら次第です。