『週刊ダイヤモンド』9月9日号の第一特集は「会社の数字がわかる反復練習 決算書100本ノック！」です。財務を理解し決算書を読み解くことは、働く人の必須スキルとなりました。実際のエピソードが超豊富な、楽しく易しい週刊ダイヤモンドからの100本ノックを是非、受け取ってください！
「決算書は読めた“方がいい”というのは間違っています。読めなきゃダメなんです」。そう説くのは、首都大学東京大学院の松田千恵子教授（経営学）だ。
金融機関や格付け機関などで働き、多くの経営者と接してきた松田教授は、「日本企業幹部の決算書、財務への理解のレベルは残念ながら低い。中堅の社員では売上高と利益くらいしか理解していないこともある」と明かす。
かつては決算書を理解する必要性が低かった。右肩上がりの経済が長く続く時代には、売上高の伸びさえ気にしていればよかったからだ。
その後、日本経済が停滞すると、企業にはよりうまくもうけ、筋肉質な財務体質になることが求められた。本特集で後述する貸借対照表（ＢＳ）や、さらにはキャッシュフロー計算書（ＣＦ）を重視する経営だ。
ただし、それも深く根付くには至らず、この20年間で日本のビジネスパーソンの財務スキルはほとんど上がらなかった。「ＣＦはおろかＢＳにすら気が回っていない経営幹部も多い」（松田教授）。
ところが、近年、急激に決算書への関心が高まっている。本誌2017年6月10日号「会計＆ファイナンス」特集は、週刊誌としては異例の2度の大幅増刷を行ったほどだ。
背景にはさまざまな事情がある。まずは2000年代に入って企業の買収が盛んになったことだ。買収に当たっては買収先企業の財務状況を把握しなければいけないし、買収された側も共通の理解が必須になる。
また、14年には企業に積極的な情報開示を求めるコーポレートガバナンス・コードの策定が閣議決定された。
そして、決算書の数字から算出できる経営指標のＲＯＥ（自己資本利益率）を欧米並みに引き上げるべく、日本企業の目標ＲＯＥを8％にすべきだという報告が経済産業省よりなされ、企業は効率的な経営を求められるようになった。
企業の財務への注目度はますます高くなるばかりなのだ。
