「大手ＩＴプラットフォーマーがやらない現場に密着したソリューション事業」（樋口専務）で強みを発揮するのが狙いというＣＮＳ社。だが、事業再編で同じ傘の下に寄せ集められた各事業が、もくろみ通りのシナジーを発揮できているとは、まだ言い難い状況だ。
現状では、飛行機の生産台数いかんで売り上げがぶれる、機内エンターテインメントシステムのアビオニクス事業に、全体の売上高と利益が大きく左右される状態だ。2017年度は大幅な増収増益となったが、18年度は再度減収減益に転じる。
社内風土改革の先行モデルケースとして社内で話題となったＣＮＳ社。次に求められるのは、本来の目的である、事業でのシナジー成果を発揮することだろう。
