テレビでは、株式相場番組はもちろん、ニュースや情報バラエティなどでも株価や株式投資が話題になる。この際に、株価にコメントする人が登場するが、彼らの立場はさまざまであり、立場によってコメントも内容が変わる。

　立場の差として最も大きいのは、コメンテーターが証券会社または運用会社に所属しているか、いないかだろう。どちらかに所属していると、法規や会社の内規を意識したり、会社の組織に縛られたり、ビジネス上の利害に影響を受けたりする。

  具体的には、日経平均が「上がるはずだ」といった「断定的な判断」を言えなかったり、個別銘柄に関するコメントができたりできなかったり、あるいは本当は株価に対して弱気（下がると予想すること）であっても弱気なことが言えなかったりする。

　断定的な判断の提供はテレビ局としてもチェックポイントのはずだが、これに関しては、局により番組によって厳しさが異なる。

　近年特につまらないと思うのは、いわゆるバイサイド（運用会社）に所属する人のコメントだ。顧客の資金を運用する商売なので、弱気を言いにくいし、顧客に責任を問われる言質になる可能性のある本音が言えない。

  結局、会社の運用哲学を自慢げに語るしかない場合が多い。会社のコンプライアンス担当者がテレビ局についてきて、打ち合わせの段階で無難でない発言にダメ出しすることもある。

 「どうせはずれなら強気で」という傾向がまだ残っていないでもないが、証券会社系のコメンテーターは、近年、株価に関して強気・弱気の両方を比較的自由に言うようになった。これは、長く続いた弱気相場による「進歩」だろう。