三番目にギャップが大きいのは「評価・給与の妥当性」。自社における自分の評価や給与が役割や能力に照らして妥当だと思うか、という項目です。「評価の壁」です。

  日本企業の多くが、いまだに終身雇用や年功序列の人事制度を運用しています。右肩上がりの経済成長が終わった時代においては、企業はそのような人事制度は維持できなくなるはずです。そのとき、その場における成果や能力に対して、実力主義・即時精算型の人事制度へと切り替えていく必要があります。

  このギャップを解消するために「評価制度・給与制度の改革」に取り組む必要があります。

「日本株式会社人事戦略委員会」において、ネスレ日本の高岡浩三社長は、「働き方改革は人事改革ではなく、経営改革。人事の仕事ではなく、経営者の仕事である」と発言しました。

 これから必要なのは、「個人の働き方改革」ではなく、「組織内連携の強化」「業務内容やキャリアパスの設計」「評価制度・給与制度の改革」といった「組織の在り方改革」なのです。では、経営者はどのようなことに取り組んでいけばいいのでしょうか。