平成の30年間、多くの企業が倒産の憂き目に遭った。そんな激動の時代だったからこそ、ビジネスマンにとって財務知識は不可欠のノウハウとなった。本特集では、平成30年間にわたる財務関連の週刊ダイヤモンドの記事を、PL（損益計算書）、BS（貸借対照表）、CF（キャッシュフロー計算書）の話題別に振り返る。
まずはPL（損益計算書）から。バブル崩壊以降、収益低迷に苦悩する企業の実態はPLに如実に表れた。
元号が平成と改められた1989年1月21日号の週刊ダイヤモンドは「“平成景気”への期待」という特集を組んでいる。誌面では「絶好調業績をリードする高付加価値型企業」として20業種350社の収益を予想。大型内需景気に乗り、18業種が2桁増益の最高益更新となると見込んだ。
また、同年12月16日号では「東京株価 来春4万円への期待」という特集タイトルが躍る。実際は、この号の発売から約2週間後の12月29日の大納会で日経平均株価が3万8915円という史上最高値を付けた後、日本経済は長く低迷を続けたことを、30年後の今、われわれは身をもって知っている。
