米ハーバード大学のラリー・サマーズ教授は、経済危機の訪れを予想している。クリントン政権の財務長官、オバマ政権の大統領経済諮問委員会（CEA）委員長、さらにハーバード大学学長を歴任したサマーズ氏は、経済が急降下することはないとみている。だが、米国が2020年末までに景気後退（リセッション）入りする確率は「50％弱」あると話す。個人消費は堅調で、株式市場も底堅く推移しているが、米国の一般産業の弱さや世界経済のもろさ、さらに貿易摩擦がリスクだとしている。また、主要先進国の実質長期金利がマイナスに沈んでいることから、中央銀行は経済の弱さに対抗する手段がほとんどなくなり、経済成長率とインフレ率が非常に低い水準にとどまり続ける「ブラックホール」が発生しかねないと述べている。