「ちょっとウチ（わが社）も動画（ライブ配信）をやってみようか」
こう言われたときに、担当者が知っておくと良いこととは？
動画・配信を拡散させるための考え方とやり方を、
インフルエンサーマーケティングの第一人者であり実践者でもある
『バズる動画・ライブ配信 確実に拡散するしくみ』の著者が伝授します。
企業としての姿勢も問われたりと、なにかと話題の「炎上マーケティング」。
意図した以上に情報が拡散された状態には、デメリットもあります。
企業PR・マーケティング担当者必読の内容です。
（編集／和田史子、撮影／増元幸司）
拡散力があるからといって、「炎上マーケティング」に手を出してはいけない。Photo: Adobe Stock
自分たちの評判を大きく落とす
諸刃の剣
飯田祐基（いいだ・ゆうき）株式会社ライバー 取締役会長 ファウンダー
学生時代からネットラジオやニコニコ生放送の配信者として人気を集める。大学中退後、インフルエンサーマーケティングのパイオニアとして様々な企業チャンネルの運営、番組・動画制作を経験。22歳で株式会社テクサ（現・株式会社ライバー）を設立し、インフルエンサーを起用した効果的なプロモーションと動画・ライブ配信広告を専門に、次世代のインターネットメディアを牽引していく。書籍『バズる動画・ライブ配信 確実に拡散するしくみ』が初の著書となる。
ネット上で拡散させる方法の1つに、「炎上マーケティング」というものがあります。
批判されそうな内容を意図的にコンテンツに盛り込んで、ネット上で炎上させながら（賛否両論を巻き起こしながら）注目を集めていく。およそ正当な手段とは言えないやり方ですが、知名度や注目度を高めることだけを考えれば効率的なので、企業が炎上マーケティングをおこなうケースは実際にあります。
しかし、この炎上マーケティングは、失敗すれば自分たちの評判を大きく落とす諸刃の剣。安易に使うものではありません。
動画コンテンツの世界でいえば、YouTuberが迷惑行為をして炎上、ということが話題になることがあります（もちろん、大半のYouTuberはそんなことはしません）。
注目されたいがあまり、周りが見えなくなってしまうと、「これをやってはいけない」というラインをいとも簡単に越えてしまうのです。
個人であれば、ネットに名前が残り続けて将来を棒に振る、生活しづらくなる、なんてことにもなります。
企業であれば、クレーム電話がかかってきたり、不買運動に発展したり、株価にまで影響したりすることもあります。
いくら拡散力があるといっても、成功させることのむずかしさに加え、失敗したときの傷の深さといったリスクを考えると、私は炎上マーケティングを推奨することはできません。
