かつては日本株についても「買ったら忘れておけ」の格言があった Photo:REUTERS/AFLO

 前回11月7日の本連載コラムで、日本経済は2020年にかけて景気後退に入り、日経平均株価指数で2万円割れの反落リスクを抱えるものの、長期では企業利益の趨(すう)勢的な回復をベースにした長期右肩上がりのトレンドを回復した可能性が高く、2020年代には日経平均3万円超えが見えてくるだろうと述べた(「日経平均は2020年代に3万円回復か、長期右肩上がりトレンド復活の現実味」)。

 しかし景気後退による株価下落が起こりそうなら、投資を始めるのは下がってからと思う人が多いだろう。その一方で株価は高値圏で推移しており、「株価は景気後退をすでに織り込み済みで、大きな反落はないのではないか」と思う人たちも出てきたようだ。

 果たして待つべきか、待たざるべきか。実はそんなことは考えるだけ無駄である。短期的な相場の予想に依存した売買などは、当たりもあるが外れも多く、長期ではほとんど報われることがない。

 証券会社など金融機関は、投資家の売買量が多いほど手数料収入が増加するので目先の予想や銘柄選択でしきりに「買いましょう。売りましょう」と勧誘する。しかし投資以外に本業のある個人の資産形成のためには、そんな情報や助言は無駄であるどころか有害ですらある。

 ではどうしたら良いのか。予想に依存しない長期・分散の投資手法を資産形成の軸に据えることだ。その効果がどれほどのものか示そう。その上で、さらにリターンの向上を追求するインデックス投資の手法もご紹介しよう。