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窪田順生
板野友美「脱衣所動画」より非常識…リッツカールトンの“失言”とは？
「非常識だ」と批判が殺到した板野友美さんの「脱衣所動画」。ところが、ザ・リッツ・カールトン日光の説明を追うと、板野さんだけを責める見方には疑問が浮かぶ。撮影許可はあったのか、他の客はいなかったのか。その確認だけでは済まないと筆者は指摘する。高級ホテルの対応から見えてくる、温泉や大浴場の利用者にも関わる問題とは。
ヒットメーカー・秋元康氏に「少女の性的商品化」との批判がSNSで殺到しています。かつて米CNNから未成年の“性的搾取”を追及された際、秋元氏が用いた「免罪符」とは？ 過激なジュニアアイドル問題から、江戸時代より続く日本特有の「少女搾取」の闇まで、アイドル文化の限界に迫ります。
法務省の「ラヴ上等」タイアップに続き、厚労省が「死」を連想させる映画とがん啓発をコラボさせ大炎上しました。なぜ、学歴競争を勝ち抜いたはずのエリート官僚たちが、素人でもわかる「炎上確定案件」を通してしまったのか？
靖国参拝を見送った高市総理は「現実的」と擁護され、石破前総理は「売国奴」と批判されました。同じ行動になぜ保守派の反応は真っ二つに分かれたのでしょうか。
支持率が低下する中、高市早苗首相は今後、靖国神社参拝に踏み切るのか。過去の発言や保守層との関係、日中関係、トランプ政権下の外交環境を読み解くと、その選択が持つ政治的な意味が浮かび上がる。高市首相にとって靖国参拝が「人気回復の一手」になり得るのか、3つの理由から検証する。
地震発生後のイオンモールで、再入館したテナント従業員らが爆発に巻き込まれる痛ましい事故が起きました。施設側は「再入館禁止」という安全管理上“完璧なマニュアル”を定めていたにもかかわらず、なぜ彼らは危険な館内へ戻ったのでしょうか？実は「正しいルールを徹底する」という正論の押し付けこそが、時に人命を奪う最悪の事態を引き起こすのです。悲劇を生んだマニュアルの死角と、企業が知るべき「危機管理の本質」に迫ります。
わずか半年前、Z世代で巻き起こっていた「高市ブーム」。SNSには称賛の声があふれ、若年層から圧倒的な支持を集めていたが、現在その熱狂は急速に冷え込んでいる。かつては同情を集めた伝家の宝刀「寝てないアピール」すら大炎上する事態となり、コアな支持層だった若者の「高市離れ」に歯止めがかからない。
NHKスペシャル『インサイド・トヨタ』で、商品名を出さないはずの公共放送が「次世代カローラ」を連呼する異例の事態が起きました。なぜNHKはトヨタの“大宣伝”に加担したのか？豊田章男会長との因縁から透ける、オールドメディアの焦りと報道の裏側に迫ります。
中国EV大手・BYDが放つ「日本人向けEV」。ネット上では「中国製なんて買わない」と強烈な拒絶反応が渦巻いていますが、この感情論で国産車の安泰を信じるのは極めて危険です。過去にも絶対に奪われないはずだった「日本のお家芸」が崩壊したことがありました。
佐藤二朗さんと橋本愛さんのドラマ共演を巡る「楽屋トラブル」が、泥沼の様相を呈しています。佐藤さんが「爆弾ハラスメント」と報じられ批判を浴びる一方、被害者とされる橋本さんもネット上で誹謗中傷の標的に。まさに「文春以外、全員が不幸」となる最悪の展開ですが、なぜこれほど事態はこじれてしまったのでしょうか？ 実はその裏に、フジテレビが胸を張る「ハラスメント認定」という〈最悪の危機管理〉が潜んでいました。
地震を機にSNS等で不安が広がる「富士山噴火」。専門家が「必ず噴火する」と断言する中、多くの人が恐れるのは大停電や交通網のストップといった「首都機能麻痺」でしょう。しかし、それは被害予測シナリオのほんの序章に過ぎません。実は噴火後、東日本大震災の10倍もの規模で襲いかかる“あるもの”が、長期間にわたり日本社会を麻痺させるのです。首都圏を絶望に突き落とす〈本当の恐怖〉の正体に迫ります。
疑惑追及時の“寝てないアピール”は危機管理において「最悪のミス」とされています。しかし現在、サナエトークン疑惑の追及に対して同様のアピールで遁走した高市首相は、激しく叩かれるどころか同情の声すら集めています。政権へのダメージがほぼゼロに近い理由を分析しました。
タイミーの金融事業参入に「借金させて労働で返させる悪魔のシステムだ」とSNSが騒然としています。しかし、その懸念が実現したとして、本当に恐ろしいのは貧困のループだけではありません。生活費が不足するスキマバイト利用者と、法律の“致命的な欠陥”が組み合わさったとき、「本当の地獄」が始まります。
約7割の国民が女性天皇を容認し「愛子天皇」待望論が高まる中、なぜ麻生太郎氏をはじめとする保守系政治家は「旧宮家の男系男子」養子案を推進するのか？そこには、明治時代から続く権力者の恐るべきカラクリが隠されていました。国民の声を無視して進む皇室典範改正の“本当の狙い”に迫ります。
セブン本部が加盟店からコーヒーカップのリサイクル代を「12倍」で誤徴収していました。被害総額十数億円の計算ミスは、なぜ6年も放置されたのか？背景には「7pay事件」や「残業代未払い」と根っこを同じにする“深刻な組織の病”があります。
2人の命が失われた辺野古ボート事故。同志社国際高に対し、文部科学省は戦後初となる「政治的中立性違反」を認定しました。なぜ高校生は危険な政治運動の最前線へ送られたのか？悲劇を招いた教育現場の歪みと、反基地運動側が抱えていた“切実な事情”に迫ります。
アンソロピックの「クロード・ミュトス」のような異次元AIが普及すれば、大企業の大量リストラ「AI失業」は避けられない。しかし実はこの恐怖こそが、低迷する日本経済を救う“希望”になるかもしれません。絶体絶命のピンチが日本を救う驚きの理由とは？
「ポテチの葬式」「食欲うせる」批判も白黒パッケージ〈最大の勝者〉はカルビーと言い切れるワケ
中東情勢によるナフサ不足で、カルビーが苦肉の策として発表した「ポテチの白黒パッケージ」。SNSでは「お葬式みたい」「食欲がうせる」と批判も飛び交い、高市政権の「インクは足りている」という説明と食い違うことから政府もヒアリングに乗り出す事態に。一見、逆風に見える状況ですが、実はこの議論の《最大の勝者》はカルビーだと言い切れます。「ピンチ」を「大バズり」に変えた、恐るべきPR戦略の裏側とは？
高市首相の「中傷ショート動画」疑惑が世間を騒がせています。実はその裏で、日本の「民主主義」を根底から破壊しかねない本当の脅威が忍び寄っています。“昭和の怪文書”の延長線上に過ぎない動画騒動の陰で、私たちの「民意」を密かに、そして確実に操作しかねない「見えない敵」の正体に迫ります。
「主婦年金の縮小」を巡り、「専業主婦イジメだ」「実質増税だ」と怒りの声が殺到しています。しかし、保険料を払わずに年金がもらえる日本の制度は、世界的に見て極めて「異常」であることをご存じでしょうか？ その背景には、かつて日本がお手本にした「旧ソ連」の影と、世界に誇る制度〈国民皆年金〉がもたらした大きすぎる「代償」がありました。主婦年金を死守する声が、逆に日本経済の首を絞める恐ろしい理由に迫ります。
