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新型コロナウイルスが感染拡大を続ける中での2月末、トイレットペーパーやティッシュペーパーが入手困難になるというデマが拡散され、人々は買い占めに走った。この騒動はあるツイッターの投稿がキッカケで始まったとされており、デマの発信源とされる一般男性は大炎上した。ただし、今回の騒動の元凶は個人ではなく「テレビ」だった。「ネット社会研究」を専門とする東京女子大学現代教養学部の橋元良明教授に聞いた。（清談社 岡田光雄）
トイレットペーパー不足の情報源
半数近くがテレビでツイッターはわずか
「トイレットペーパーとティッシュペーパーが品薄になります」
これは2月27日にツイッターに投稿された一文。その内容は「トイレットペーパーやティッシュの製造元である中国が生産停止しているため、日本に輸入されてこなくなる」というものだった。しかし実際にはトイレットペーパーの98％が国内生産であり、原材料も国産。在庫は十分な状態だったにもかかわらず、一部の人々は買い占めに走ったわけだ。
その結果、投稿をした男性は炎上。本人が自宅の住所や電話番号、職場など個人情報をネット上で公開していたこともあってネットリンチの対象となり、偽物のツイッターアカウントまで出現するに至った。
