ウィズコロナの働き方
テレワークは定着するか

 これからさまざまな地域で感染リスクと向き合いつつ、新しい働き方を模索する日々が始まる。

 小林氏は、緊急事態宣言が解除された後も、しばらく3密を避けようという「嫌密」の傾向は続くだろうと見る。「完全在宅勤務」を終えても、時差出勤や勤務先でのソーシャルディスタンスを保つ工夫は不可欠となりそうだ。

 では、外出自粛期間が終わってからも、テレワークは新しい働き方の選択肢の一つとして残り続けるのだろうか。それには、日本企業や組織が「同調圧力」に打ち勝てるかどうかがカギになりそうだ。

「もともと日本企業でテレワーク拡大を妨げてきた要因の一つが、『一部が在宅勤務できないのなら、できない人に合わせよう』という過剰配慮だったといえます」(小林氏)

「できない人がいるなら、在宅勤務できる環境にあるけどうちの部署も出社しよう」「在宅勤務したいけど、同僚が出勤するから行かざるを得ない」といった同調圧力が、テレワーク活用の維持、さらなる拡大の足かせになる。

 こうした同調圧力を解消するには、大企業が率先して「うちの会社はテレワークを続ける」「テレワーク対応推奨」といったメッセージを打ち出していくことも有意義だと、小林氏は指摘する。大企業を顧客とする中小企業などは、どうしても弱い立場にある。大企業が範を示すことで、自然とテレワークを選びやすい環境を作ることができる。

 ただ、冒頭に出てきた看護師などのエッセンシャルワーカーは、ロボット導入など社会に本当の意味での「革新」が起きないと、テレワークをすることはできない。しかし、テレワークが働き方の選択肢として当たり前のものになるように、大企業から価値観を変えていくことが、誰もが働きやすい社会への布石となるのではないか。

 コロナ禍でかつてないほどに普及したテレワーク。働き方の常識になるのか、それとも非常事態用の手段に終わるのか。分岐点が訪れている。

<話を聞いた専門家>
小林祐児(こばやし・ゆうじ)/株式会社パーソル総合研究所主任研究員
上智大学大学院・総合人間科学研究科 博士前期課程 社会学専攻修了。世論調査機関、総合マーケティングリサーチファームを経て現職。主な研究領域は理論社会学・情報社会論・アルバイト・パート領域のマネジメント・長時間労働問題など。主な著作に『残業学 明日からどう働くか、どう働いてもらうのか?』(中原淳との共著・光文社)『会社人生を後悔しない 40代からの仕事術』(石山恒貴との共著・ダイヤモンド社)など。

◇連載:コロナと働き方
この記事はダイヤモンド・オンラインとYahoo!ニュースによる共同企画記事です。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、多くの企業が在宅勤務を導入しました。また勤務先の業績悪化などで、収入が減少したり、失業したりする人が出てきています。今後しばらくは新型コロナウイルスの影響が続くと考えられる中、私たちの働き方はどう変化していくのでしょうか。実情と課題を経済メディアの目線から伝えます。