危機に瀕した会社で「転職の様子見」を絶対にしてはいけない理由
危機的状況の会社から転職すべきか、残るべきか Photo:PIXTA

危機に瀕した状況で
経営者は何を語るか

「会社どころか業界自体の将来が危ういので、転職を考えています」

 近頃、そんな相談を受けることがあります。確かに緊急事態宣言は解除されましたが、本稿の執筆時点では、東京で新規感染者が増加するようになり、経済活動が新型コロナウイルスの影響が出始める前の水準に戻ることはしばらく期待できそうもありません。

 なかにはコロナが追い風になっている企業もありますが、多くの業界や企業は打撃を受け、とりわけ観光業や飲食業などは大きなダメージを受けています。政府の支援だけで全ての企業を助けるのは困難な状況です。

 業績が悪化した企業ではボーナスは出ず、給与が下げられることもあるでしょう。今までの生活が維持できなくなるケースが出てくるかもしれません。

 では、そうした業界や企業で働いている人は転職したほうがよいのかというと、それぞれの個人によって事情が異なるので、一概に「こうするべきだ」と言うことはできません。ただ、いま転職すべきかどうかを検討する上で、注意深く見ておいたほうがよいポイントがあります。