2025年、人は「買い物」をしなくなる
2025年、人は「買い物」をしなくなる』望月智之・著(クロスメディア・パブリッシング・刊)、ソフトカバー、192ページ。

 今までレジ機能として存在していた店舗を購入体験できる場にシフトすることで、大きな価値を生み出しており、安易に実店舗を閉じるのはもったいない場合があるのです。

 先日、作業服でトップシェアを誇るワークマンの戦略担当者も、実店舗の重要性を語っていました。普通であれば、EC商品の返品は実店舗で受けたくないネガティブなものですが、ワークマンは店舗での返品はウェルカム。店舗での返品であれば、店舗内で似たサイズ・似た商品を店員に相談することでコミュニケーションが生まれ、そのままお客様がファンになる可能性があるのでOKだと言うのです。返品は負の体験に見えて、実は店舗が最大限に生きるという見方は流石だなと感じました。

2極化するEC業界で
どちらに舵を切るべきなのか

 Amazonやサブスクリプションのような、大手を中心とした手間暇を省くサービスが選ばれる一方で、応援消費やコンセプトに共感して選ばれるサービスが拡大しています。前者は簡単に一日でも早く届くことが求められ、後者は注文から1~2週間後に商品が届いてもクレームになるどころか、感謝され喜ばれています。巣ごもりで大きく変化した消費者意識を捉え、本当に必要な商品・サービスを提供する重要性が高まっています。

望月智之(もちづき・ともゆき)
1977年生まれ。株式会社いつも取締役副社長。東証1部の経営コンサルティング会社を経て、株式会社いつもを共同創業。同社はD2C・ECコンサルティング会社として、現在まで延べ9500案件以上のメーカー企業にデジタルマーケティング支援を提供している。自らはデジタル先進国である米国・中国を定期的に訪れ、最前線の情報を収集。デジタル消費トレンドの専門家として、消費財・ファッション・食品・化粧品のライフスタイル領域を中心に、デジタルシフトやEコマース戦略などのコンサルティングを手掛ける。ニッポン放送でナビゲーターをつとめる「望月智之 イノベーターズ・クロス」他、「J-WAVE」「東洋経済オンライン」など、メディアへの出演・寄稿やセミナー登壇多数。最新著書に『2025年、人は「買い物」をしなくなる』がある。
公式HP: https://itsumo365.co.jp