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コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、丸井グループ、三越伊勢丹ホールディングスなど百貨店業界の5社について解説する。（ダイヤモンド編集部 笠原里穂）
百貨店業界は軒並み減収
落ち込み度合いの差はどこに？
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は、以下の百貨店業界の5社。対象期間は20年12月～21年3月の直近四半期（J. フロント リテイリング、高島屋は20年12月～21年2月期、その他3社は21年1～3月期）としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・丸井グループ
増収率：マイナス7.9％（四半期の売上収益563億円）
・三越伊勢丹ホールディングス
増収率：マイナス12.4％（四半期の売上高2136億円）
・J. フロント リテイリング（大丸松坂屋、パルコ）
増収率：マイナス25.6％（四半期の売上収益884億円）
・高島屋
増収率：マイナス17.1％（四半期の営業収益2010億円）
・エイチ・ツー・オー リテイリング（阪急阪神百貨店）
増収率：マイナス7.7％（四半期の売上高1876億円）
新型コロナウイルス感染拡大に伴う営業時間の短縮や休業要請などもあり、百貨店業界は非常に厳しい状況にある。主要企業5社全てが、直近の四半期で減収となった。
次ページからは各社の決算数字を基に、現状を解説する。
