三越伊勢丹ホールディングス

百貨店の大丸と松坂屋を運営するJ.フロント リテイリングは、同業他社との同質化競争から抜け出そうと、“外貨”を稼ぐ戦略を打ち出している。またグループ内のパルコやギンザ シックスと連携し、独自色を出す取り組みを続ける。同社を率いる小野圭一社長に、2025年の取り組みの成果と26年の見通しを聞いた。

インバウンド売上高と国内の景気回復によって好調を維持する百貨店業界。高島屋では2026年、2店舗の閉店を断行する一方で、成長戦略に金融関連のサービス強化を掲げている。村田善郎社長にその意図と併せて、26年の展望について話を聞いた。

関西を中心に、阪急百貨店と阪神百貨店を展開しているエイチ・ツー・オー リテイリング。2025年は大阪・関西万博やそれに伴うインバウンド需要の追い風によって業績は好調に推移したが、26年にはそれらの要因がなくなる。阪急阪神百貨店会長でもある荒木直也社長に、業績維持のための施策について話を聞いた。

新卒の就職者数は、企業の成長力や経営戦略、さらには“序列”を表す分かりやすいバロメーターだ。高学歴の学生を数多く採用できていれば、それだけブランディング力が高いことの証左であるし、新卒採用の増加数も業績の勢いを示す材料といえる。本稿では、小売・外食業界における、東京大学からMARCH・関関同立までの「難関大学」の就職者数の割合が高い企業のランキングをお届けするとともに、ここ10年での新卒の就職者の増加数と各大学の内訳を完全網羅したデータをつまびらかにする。これを見れば、業界内での企業の採用傾向が一目瞭然だ。

円安を背景に訪日外国人客の“爆買い”で沸く百貨店業界。2021年度は新型コロナウイルスの感染拡大で軒並み業績が悪化したが24年度は過去最高益を更新するなど見事V字回復を果たした。主要百貨店5社の年収推移を大公開し、給料から見た業界内序列について明らかにする。

倒産や閉店が相次ぐなど「オワコン」とも囁かれた百貨店業界において、好調ぶりが際立つ三越伊勢丹ホールディングス。2025年3月期は営業利益で過去最高益を更新した。同社の営業利益や売上高営業利益率を押し上げたものとは何だったのか。前編に引き続き、決算書を基に解説していく。

百貨店事業などを手掛ける三越伊勢丹ホールディングスが好調だ。地方を中心に倒産や閉店のニュースが相次ぐなど、厳しい印象も強い百貨店業界で好業績を叩き出せる理由とは何か。決算書から読み解いてみよう。

新卒の就職者数は、企業の成長力や経営戦略、さらには“序列”を表す分かりやすいバロメーターだ。新卒採用数が伸びている企業は、それだけ業績に勢いがあるといえるほか、新卒採用数が減った企業であっても、その背景にある“業界構造”をひもとくことが可能だ。本稿では、ここ10年で新卒の就職者数が減少した企業のランキングと、主要大学別の内訳をお届けする。これを見れば、10年間での企業の浮沈が一目瞭然だ。

百貨店主要4社の2024年度決算はそろって過去最高益を更新。訪日観光客の旺盛なインバウンド需要を取り込み、コロナ禍で苦しんだ4年前から、劇的な復活を遂げた。だが足下では業績を腰折れさせる新たなリスク要因が浮上している。

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、小売業界の66社の3年後の年収を大胆予想した。

上場49社超、15業界における月次の業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「【月次版】業界天気図」。今回は、3～5月度の百貨店編だ。

これまで流行の最先端を追ったり、富裕層に特別なサービスを施したりする“やりがい”が百貨店で働く社員のよりどころになっていた。好業績を受けて賃金や初任給は軒並み上昇したものの、流通業界の中では賃金は高いとはいえない状況だ。待遇面で差がつく中、人材を引き付けて成長し続けることができるのか。

あのゴールドマン・サックスが今、日本株に対して「強気」の姿勢を示している。そんな同社のグローバル投資調査部が、日本企業固有の「4つの魅力」を基に選定した、2024年の日本株トップピック20社リストを大公開。各銘柄が具体的にどのような観点で有望なのか、担当アナリストのコメントと併せて明らかにする。

訪日外国人客が戻り、足元の業績が好調な高島屋と三越伊勢丹ホールディングス。ただ、人口減少や消費動向の変化など取り巻く環境が厳しく、社員は先行きを見通せずにいる。三越伊勢丹と高島屋の待遇はどちらが上なのか？出世の構図はどのように違うのか？課題に直面する社員の声を紹介するとともに、部長・課長の年収事情に実額を紹介しながら迫る。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければならない。一方、団塊の世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いが、実際にはどうだろうか。内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫った。

慶應義塾大学と宿命のライバル、早稲田大学のOB社長の実力はどちらが上か。慶應出身の上場企業の現役社長327人と早稲田出身の247人を業績や財務、在任期間などで評価し、OB社長「早慶戦」を試みた。早慶OB社長のトップ100の実名ランキングを公開する。1位は早大出身の超大物経営者だった。

慶應義塾の「最高幹部」評議員ポストをバトンリレーのように新旧の首脳同士で譲り渡す有力企業や、評議員ポストを世襲するオーナー企業は少なくない。丸紅や三越伊勢丹、中外製薬、大和証券グループ本社など超大手企業による「指定席」の実態を明らかにする。

二宮さん出演素材お蔵入り――。10月中旬、ある大手広告代理店の内部資料には、旧ジャニーズ事務所に所属していた嵐の二宮和也さんの名前が躍りました。今回、ダイヤモンド編集部が独自入手した、大手広告代理店の内部資料には顧客企業など24社・団体のジャニーズ問題を巡る対応状況がまとめられていました。代理店がまとめた主要企業の対応リストの中身を詳報します。

阪神タイガースのリーグ優勝で、阪神百貨店梅田本店の優勝セールが大盛り上がりだ。一方、100メートルほどしか離れていない阪急百貨店うめだ本店では優勝セールを行わず、静観しているという。両店を徹底比較すると、驚きの「キャラの違い」が見えてきた。

渋谷、新宿、池袋駅で一大勢力を築いた電鉄系百貨店が、大きな転換期を迎えている。東急百貨店が閉店するなど、街の再開発に伴い「縮小・撤退ドミノ」にあるのだ。西武池袋本店では売却・ストライキ騒動も勃発。片や、呉服店系百貨店の代表格・伊勢丹新宿本店は、富裕層戦略で過去最高の売上高をたたき出している。明暗が分かれる理由を多方向から分析してみよう。