新型コロナウイルス禍は、多くの企業や雇用に影響をもたらした。一方で、大半は職も給与も失わず、一部では昇給した労働者もいる。S&P500種指数の構成銘柄のうち、中央値ベースで給与の増減率が5％以下だった企業はおよそ3分の1だった。5％超の増加となったのは184社、5％超の減少となったのは125社だ。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）がマイログIQのデータを使って、492社の年次開示記録を分析した。動画配信サービス大手ネットフリックスや鉄道のCSXなど、S&P500種の140社近くは、昨年の従業員の給与中央値が10万ドル（約1100万円）を超えた。コーヒーチェーン大手スターバックスやネット小売り大手アマゾン・ドット・コムなど、50社近くは3万ドル未満だった。これら4社の賃金は2019年比ではほぼ変わらずだった。