長い間続いてきた東芝の企業ドラマに、またしてもくぎ付けになるような対決が待っている。アクティビスト（物言う株主）が勝利すれば、「日本株式会社」のガバナンスを象徴する存在のような同社が示す、前向きなシグナルとなるだろう。経営陣が勝利すれば、改革による将来の配当が期待よりも少なくなることを意味するかもしれない。日本産業界の重鎮でありながら苦境に立たされている東芝は14日、会社を2分割する提案について来月、法的拘束力のない株主投票を実施すると発表した。先週発表した分割計画は、3分割という以前の提案よりも迅速かつ効率的だと東芝は説明している。当初の計画では、東芝はデバイス企業、インフラ事業、そしてフラッシュメモリー子会社キオクシアの持ち株会社に分割されるはずだった。新計画では、デバイス事業を別会社として切り離すだけである。