米連邦準備制度理事会（FRB）のエコノミストは22日公表した研究論文で、労働市場などモノとサービスの市場の不均衡が拡大しているため、向こう1～2年で同国経済がリセッション（景気後退）に陥る確率が上昇したとの見方を明らかにした。FRBエコノミストのマイケル・カイリー氏は、さまざまなモデルの分析によるとリセッション入りの確率は向こう4四半期で50％強、向こう2年で約3分の2だと述べた。失業率、物価上昇率、国債と投資適格社債の利回り差、短期・中期国債の利回り差を変動要因とし、景気後退リスクを試算した。カイリー氏は、歴史的に高インフレと低失業率がリセッションに先行してきたとし、「こうした展開は不均衡（製品・労働市場の過熱）のシグナルで、景気収縮によって巻き戻される可能性がある」と述べた。