写真はイメージです Photo:PIXTA
2020年12月、東北大学病院は新型コロナウイルス感染症の第3波と戦いながら、ホテルなどの宿泊療養施設で使用するレントゲン・採血・心電図などの検査連携システムを開発していた。さらに紙での患者管理を電子化し、大幅な業務効率化を果たした。特筆すべきは、極限状態でこれらを内製、つまり自分たちの手で実装したことだ。過酷な医療現場で医師とIT責任者が二人三脚で挑んだ、命を守るDX。その裏側を聞いた。（ノンフィクションライター 酒井真弓）
高山病に似た低酸素状態、想像以上に過酷な現場
宮城県で陽性者が急増し、入院の受け入れ制限が始まったのは、第3波に当たる2020年12月のことだ。本来ならば入院となる患者もホテル療養を余儀なくされ、容体の急変が相次いだ。東北大学病院は宮城県と連携し、医療機能を強化した宿泊療養施設を整備した。
現場は医師が想像していた以上に過酷だった。宿泊療養施設で診察に当たる医師・東北大学病院 高山真准教授（以下、高山医師）は、高山病に似た低酸素状態で、1日約6時間に及ぶ診察を続けたと振り返る。
第3波に当たる2020年12月頃の新型コロナ宿泊療養施設での往診の様子。感染エリアでの記録用紙は持ち出し不可のため、往診後に着替えてから電子カルテに入力していたという 写真提供：東北大学病院
「初めは感染エリアにiPadを持ち込み、患者の情報を入力するつもりでした。しかしフェイスシールドで視界が悪い上、Wi-Fiの速度が遅く、『咳がある』と入力しても『せ、き、が、あ、る』という状態。加えて、医療用のN95マスクは10分もすると息が苦しくなります。1人診察してiPadに入力したら、もうふらふらなのです。そこで、感染エリアでは紙に診察記録を書き、外に持ち出せないので写真を撮り、後で大学病院の電子カルテに再入力することになりました」
