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デジタル化を迅速に進めていかなければならないことは、まぎれもない事実である。だが、デジタル化は変革のための手段のひとつに過ぎず、十分条件ではない。デジタル化そのものが、企業変革を成功に導くための道筋になるわけではない。では、どうすれば、企業は他社に勝る優位性を生み出すことができるのか。そのために必要な「企業変革の7つの必須要件」とは何か。『ビヨンド・デジタル』の著者のひとり、ポール・レインワンドに聞く。（聞き手／池内俊之【PwCコンサルティング合同会社】、構成／谷山宏典）
デジタル化そのものが
企業変革を成功に導くための道筋になるわけではない
池内 『ビヨンド・デジタル』の日本語版が発刊されました。はじめに、『ビヨンド・デジタル』を執筆した背景を教えてください。
ポール・レインワンド（以下レインワンド） 近年、飛躍的に進展したデジタル技術によって、企業を取り巻く環境は大きく変化しています。さらに気候変動やコロナ禍、地政学的な問題などの影響も大きく受けています。そんな状況の中、企業を経営しているリーダーたちは、どこに投資をして、どのように変革を進めていくべきか、決断が求められています。
本書は、新しい時代の課題に直面しながらも企業変革を成し遂げたフィリップス、日立、コマツなど12社の実例研究をもとにしたものです。成功を収めた12社の事例は、世界中の経営リーダーたちが企業変革を実行していくための重要な知見や洞察をもたらしてくれるはずです。
池内 なぜ『ビヨンド・デジタル（Beyond Digital）』という書名をつけたのでしょうか。
レインワンド 多くの企業が自社の変革プログラムとして、DX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組んでいます。しかし、12社の研究から得られた興味深い教訓のひとつは、デジタル化そのものが企業変革を成功に導くための道筋になるわけではないということです。
デジタル化を迅速に進めていかなければならないことは、まぎれもない事実です。あらゆる業務のプロセスがデジタル化されることで、市場での競争力を維持することはできます。しかし、いまの時代においてリーダーが取り組まなければならないのは、競争力を保つことではなく、差別化を図り、優位性を獲得することです。D（デジタル化）は、X（トランスフォーメーション 変革）のための手段のひとつに過ぎず、十分条件ではないのです。
では、どうすれば、企業は他社に勝る優位性を生み出すことができるのか。そのために必要なのが、日本語版のサブタイトルにもなっている「企業変革の7つの必須要件」なのです。この7つの要件は、先進的な組織が今日の世界において意味ある変革を成し遂げるための必須のメカニズムだと言えます。
