「制度が充実しているのに成果が出ない会社」の、たった一つの特徴とは？

変化が激しく先行き不透明の時代には、私たち一人ひとりの働き方にもバージョンアップが求められる。必要なのは、答えのない時代に素早く成果を出す仕事のやり方。それがアジャイル仕事術である。『超速で成果を出す　アジャイル仕事術』（ダイヤモンド社、6月29日発売）は、経営共創基盤グループ会長 冨山和彦氏、『地頭力を鍛える』著者 細谷 功氏の2人がW推薦する注目の書。著者は、経営共創基盤（IGPI）共同経営者（パートナー）で、IGPIシンガポール取締役CEOを務める坂田幸樹氏だ。業界という壁がこわれ、ルーチン業務が減り、プロジェクト単位の仕事が圧倒的に増えていく時代。これからは、組織に依存するのではなく、一人ひとりが自立（自律）した真のプロフェッショナルにならざるを得ない。同書から抜粋している本連載の書下ろし特別編をお届けする。

制度はどんどん増え続ける

　皆さんの会社には、どのような制度があるでしょうか。評価制度、研修制度、留学制度など様々な制度があるのではないでしょうか。

　制度は構造的に増え続ける宿命にあります。なぜならば、制度を使っている人がいる限りその制度を撤廃するのは難しく、一方で新たなニーズに対応するために新たな制度が作られたりするためです。

　例えば、人員削減のために早期退職制度を導入した会社があるとします。その後、業績が好調に転じて人員削減の必要がなくなっても、早期に退職して独立するような従業員が毎年1人存在している場合、早期退職制度の撤廃は一筋縄ではいきません。

　逆に、不足する労働力確保のために、定年後の再雇用制度などが新設されるかもしれません。

制度が増えるほど組織は老化していく

　経済学の世界的な権威であり、比較制度分析の研究で知られる故・青木昌彦氏は、明文化されていないものであっても、慣習として社会や組織に定着している仕事の進め方などもすべて制度に分類することができると述べています。

　例えば日本の終身雇用も、もともとは法律や企業内の規則で定められたものではありませんでした。しかし、戦後の高度成長期に、企業の成長に合わせて従業員を長期的に確保する必要がありました。また、従業員側からしても、同じ企業に長く勤めることで雇用の安定と給与の増加が保証されることには合理性がありました。

　その結果として、戦前は世界でも最高水準にあった日本の転職率は一気に低下し、こうした慣習が日本の終身雇用制度として世界的にも知られるようになりました。

　しかしながら、意図して定めたかどうかにかかわらず、制度ができることでチームの創造的な活動は阻害され、組織の老化現象の加速を促すことになります。大企業に買収されたスタートアップが機能マヒに陥り、大企業のような意思決定スピードに陥ることもあります。

最低限の原則を設定することが成果につながる

　では、可能な限り老化を遅らせ、組織が長きにわたって成果を出し続けるにはどうすれば良いのでしょうか。そのためには、できるだけ制度ではなく、原則によるマネジメントをするようにしましょう。

　ここで、原則と制度の違いを解説しておきましょう。下図で整理しているように、原則というのはメンバーが活動をするためのプロトコルです。それに対して、制度というのはメンバーの行動自体に影響を与えるものです。

　制度を完全になくすことはできませんし、制度が全くない会社というものも存在しません。しかし、原則によるマネジメントを意識して、創造的活動の弊害となる制度を増やすことに慎重になれば、組織の老化を遅らせ、成果を生み続ける組織を構築することができます。

『アジャイル仕事術』では、抽象的な原則を具体的に浸透させる方法以外にも、働き方をバージョンアップするための技術をたくさん紹介しています。