週5日出社に対する最大の抵抗勢力は意外なところにいた。トップレベルの社員だ。企業のオフィス回帰の動きが広がる中、コンサルティング会社マッキンゼーの新たな調査によると、幹部社員が勤務時間の少なくとも一部を在宅勤務とすることを強く支持している。幹部社員は優秀な人材であり、ライバル企業はリモート勤務を約束して人材を引き抜くだろう。幹部社員は人数としては少ないかもしれないが、組織内ではその数以上に大きな存在感を示すことがある。こうした幹部は企業文化や出社率に「大きな影響を持つ」とマッキンゼーのパートナー、ブライアン・ビッカリー氏は言う。ソニー・インタラクティブエンタテインメントのグローバル人材獲得ディレクター、デブ・アンドリチュク氏はホームセンター大手ロウズで年間20万ドル（約2800万円）超の給与と数万ドルの長期インセンティブを得ていたにもかかわらず退職した。在宅勤務で折り合いがつかなかったからだ。