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昨今ではジェンダー平等を叫ぶ声があふれているが、あえて反論せずとも内心では快く思っていない人々も多いだろう。しかし、日本社会はもはや男性だけでは労働力が足りないし、女性だけに子育てを押し付けていては、少子化が進む一方だ。日本が置かれた厳しい現実を乗り越えるには、ジェンダー平等を受け入れるしかない。本稿は、多賀太『ジェンダーで読み解く男性の働き方・暮らし方 ワーク・ライフ・バランスと持続可能な社会の発展のために』（時事通信社）の一部を抜粋・編集したものです。
男だけでは働き手が足りず
女だけで子育てはできない
「男は仕事、女は家庭」。これまでの日本社会は、男性の生活が仕事と稼ぎ手役割に、女性の生活が家事・育児役割に大きく偏る、いわば「ワーク・ライフ・アンバランス」な社会でした。
そうした「アンバランス」な社会は、リーダー層の大半を男性が占め、経済力でも男性が優位に立つ「ジェンダー不平等」な社会でもありました。「ワーク・ライフ・バランス」と「ジェンダー平等」は、一見別々の問題であるかのように見えて、実は互いに密接に関係していて、一方が他方の原因でもあり結果でもあるのです。
とはいえ、ワーク・ライフ・バランスやジェンダー平等が近年盛んに唱えられることを快く思っていない人もいるでしょう。
自分はシングルだから、あるいは仕事中心の生活を送りたいのだから、ワーク・ライフ・バランスなんて関係ないという人や、わが家では「男は仕事、女は家庭」で夫婦とも満足しているのだから大きなお世話だ、などと感じる人もいるかもしれません。
確かに、個人やカップル単位では多様なライフスタイルの選択肢があってしかるべきです。しかし同時に、日本社会にとって、ワーク・ライフ・バランスとジェンダー平等の実現は喫緊の課題になっているのも事実です。
まず、出生数の減少と平均寿命の延びによる急激な少子高齢化が、労働力不足を深刻化させ、男性だけでは働き手が足りず、女性も含めたより多くの人々を職業労働の重要な担い手として必要とする状況をもたらしました。
女性はかねてより家事・育児・介護などの大半を無償で担ってきました。もし、女性に対して、これまでの家庭責任負担はそのままに、さらに職業労働を求めるならば、女性は仕事と家庭責任の二重負担で追い詰められてしまいます。
そうした状況を避けつつ社会が持続的に発展するためには、男女がともに職業労働に従事しながら家庭責任も担う体制への転換が求められるようになったのです。
また、産業構造の変化も、性別役割分業の変更を要請しています。かつての工業社会においては、筋力労働の需要が高く、労働市場における男性労働者に対する高いニーズがありました。
しかし、情報やサービス中心の脱工業社会に移行するにつれて、男性向きとされてきた労働のニーズが相対的に低下し、替わって医療・福祉やサービス業など、従来は女性向きとされてきたケアに関わる労働のニーズが高まっています。
