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昨今ではジェンダー平等を叫ぶ声があふれているが、あえて反論せずとも内心では快く思っていない人々も多いだろう。しかし、日本社会はもはや男性だけでは労働力が足りないし、女性だけに子育てを押し付けていては、少子化が進む一方だ。日本が置かれた厳しい現実を乗り越えるには、ジェンダー平等を受け入れるしかない。本稿は、多賀太『ジェンダーで読み解く男性の働き方・暮らし方 ワーク・ライフ・バランスと持続可能な社会の発展のために』（時事通信社）の一部を抜粋・編集したものです。
男だけでは働き手が足りず
女だけで子育てはできない
「男は仕事、女は家庭」。これまでの日本社会は、男性の生活が仕事と稼ぎ手役割に、女性の生活が家事・育児役割に大きく偏る、いわば「ワーク・ライフ・アンバランス」な社会でした。
そうした「アンバランス」な社会は、リーダー層の大半を男性が占め、経済力でも男性が優位に立つ「ジェンダー不平等」な社会でもありました。「ワーク・ライフ・バランス」と「ジェンダー平等」は、一見別々の問題であるかのように見えて、実は互いに密接に関係していて、一方が他方の原因でもあり結果でもあるのです。
とはいえ、ワーク・ライフ・バランスやジェンダー平等が近年盛んに唱えられることを快く思っていない人もいるでしょう。
自分はシングルだから、あるいは仕事中心の生活を送りたいのだから、ワーク・ライフ・バランスなんて関係ないという人や、わが家では「男は仕事、女は家庭」で夫婦とも満足しているのだから大きなお世話だ、などと感じる人もいるかもしれません。
確かに、個人やカップル単位では多様なライフスタイルの選択肢があってしかるべきです。しかし同時に、日本社会にとって、ワーク・ライフ・バランスとジェンダー平等の実現は喫緊の課題になっているのも事実です。
まず、出生数の減少と平均寿命の延びによる急激な少子高齢化が、労働力不足を深刻化させ、男性だけでは働き手が足りず、女性も含めたより多くの人々を職業労働の重要な担い手として必要とする状況をもたらしました。
女性はかねてより家事・育児・介護などの大半を無償で担ってきました。もし、女性に対して、これまでの家庭責任負担はそのままに、さらに職業労働を求めるならば、女性は仕事と家庭責任の二重負担で追い詰められてしまいます。
そうした状況を避けつつ社会が持続的に発展するためには、男女がともに職業労働に従事しながら家庭責任も担う体制への転換が求められるようになったのです。
また、産業構造の変化も、性別役割分業の変更を要請しています。かつての工業社会においては、筋力労働の需要が高く、労働市場における男性労働者に対する高いニーズがありました。
しかし、情報やサービス中心の脱工業社会に移行するにつれて、男性向きとされてきた労働のニーズが相対的に低下し、替わって医療・福祉やサービス業など、従来は女性向きとされてきたケアに関わる労働のニーズが高まっています。
モノ自体よりもデザインやブランド性などの「付加価値」を求める消費が拡大し、情報がより価値を生む情報社会が進展する中で、男性だけが長時間働くような働き方が必ずしも生産性を高めるとも限らなくなってきています。
組織が環境の急激な変化に適応したりイノベーションを起こしたりする上では、男性だけの同質的な集団よりも、女性も含めた多様性（ダイバーシティー）に富んだ集団の方が有利であるとの認識も浸透しつつあります。
こうして、家庭責任を女性に任せて男性だけが長時間働くという分業体制は、理念としてそれに賛成か反対かという以前に、現実問題として現在の社会情勢にもはや適合しないものとなりつつあります。
日本の社会と地域が持続可能な発展をしていくためには、男女双方がさまざまな業種、さまざまな職種において、効率よく働きながら、家庭の責任も分かち合うライフスタイルが要請されているのです。
家事や育児も抱えた女性労働者は
仕事最優先の男性と張り合えない
根本的な問題は、男女双方が、いまだに「男性稼ぎ手」家族を標準とした社会の仕組みのもとで働かされ、家庭生活を送っていることです。
これまでの日本では、一家の稼ぎ主としての役割を果たすに足る収入を得る代わりに残業や出張や転居を伴う転勤を前提として雇用主の要請に私生活を従属させる「仕事最優先」の働き方をするか、そのような働き方ができないのなら一家を養うどころか単身での生活もままならないほどの低い賃金に甘んじる非正規雇用か、というように雇用パターンが二極化する傾向にありました。
こうした環境のもと、夫婦ともに仕事を最優先にしながら育児をするのは困難なので、多くの夫婦では、一方が仕事を最優先にするのと引き換えに家族が生活できるだけの賃金を稼ぎ、他方が育児を優先してキャリアを断念するか、そうでなくても育児に支障のない範囲で柔軟に働く代わりに低賃金に甘んじるという選択をせざるを得ません。
そして、旧来の「男は仕事、女は家庭」という性別役割分業慣行や、事実上男性の方がより多く稼げる機会構造と相まって、女性に比べて圧倒的多数の男性がこの「仕事最優先」の働き方を引き受け、逆に多くの女性が子育てのためにキャリアを犠牲にせざるを得なくなっています。女性たちは、管理職に昇進しようとすれば、家事や育児をほとんど担うことなく「稼ぎ手」として仕事最優先で働いている男性たちと競い合わねばなりません。
女性たちに期待される「活躍」がそのようなものであるならば、いくらチャンスを与えられたとしても、子育てとの両立における負担の重さを考えて二の足を踏む女性も少なくないでしょう。
