一方で日本国内における2021年のゲームソフト販売ランキング（店頭販売分のみ）を見てみると、任天堂タイトルと『Minecraft』以外は、北米とは異なるランキングになっている。北米では11月に発売されたばかりなのに年間ランキング1位になった『Call of Duty』最新作も、日本での売上は店頭販売分が約5万本強と報じられている（メディアクリエイト調べ）。
日本で「Activision Blizzardの買収」と言っても、海外ゲームのファン以外にはいまいち他人事のように受け取られている節もあるようだ。
Microsoftがゲーム会社を買収したのは初めてではない。
2014年には『Minecraft』のMojangを、2020年にはZeniMax Mediaを買収したことで、子会社であるBethesda Softworksを手に入れた。Bethesda Softworksは、『The Elder Scrolls』や『Fallout』、『DOOM』といったシリーズなどで知られている。
実はMicrosoftよりも積極的だったソニーの買収戦略
一方で、SIEも1月31日にBungieの買収を発表した。Bungieは今や『Destiny』シリーズで有名な会社だが、創業から9年後の2000年にはMicrosoftが買収。同社傘下でXboxを代表するFPS（本人視点のシューティングゲーム）『Halo』シリーズを開発しており、2009年にMicrosftから独立するも、翌年までは『Halo』シリーズの開発を担当していたほどの実績を持つ。
ソニーグループの株価もめまぐるしく動いている。1月18日の終値は1万4230円だったが、Microsoftの報道を受けて下落。1月27日には1万1770円となった。だがSIEがBungieの買収を発表すると価格は上昇。2月2日には1万3400円となり、2月10日には 1万2800円で着地した。
ここで少し過去を振り返ってみる。実は「ゲーム開発会社の買収」に関しては、MicrosoftよりもSIEのほうが積極的だったという歴史がある。
たとえばSIEが2017年に発売した『Horizon Zero Dawn』や、2022年2月18日に発売を控えている『Horizon Forbidden West』は、2005年に買収したGuerrilla Games（代表作『KILLZONE』シリーズ）が作った作品だ。
2018年の大ヒットソフト『Marvel's Spider-Man』を作ったInsomniac Games（代表作『ラチェット＆クランク』シリーズ）も2019年に買収し、2020年にはPlayStation 5（PS5）ローンチタイトルの『Marvel's Spider-Man:Miles Morales』と、ローンチには少し遅れたが『ラチェット＆クランク パラレル・トラブル』を制作。
