写真は2023年のジャパンモビリティショーに出展する中国のEV大手BYDの車両 Photo:SOPA Images/ Getty Images
EV・ソフトに大型投資
2030年に各社が照準
自動車産業から「モビリティ」産業へ。カーボンニュートラル（CN）実現のためにビジネスモデルの大変革を迫られている自動車業界にとって、当面のターゲットとなっているのが2030年だ。
日本車メーカーでは、すでにトヨタ自動車、日産自動車、ホンダなどの主要企業が30年までのビジョンや戦略を公表している。中期計画の中では、EVやソフトウエアへの投資を重点的に加速させるなど、生き残りに向けて激しい競争を繰り広げている。
そうした中、7月10日、グローバルコンサルティング企業のアリックスパートナーズが「2024年版グローバル自動車業界見通し」を発表した。レポートで同社は、30年には世界の新車市場が1億台に達し、そのうちなんと3分の1を中国ブランドが占めると予測した。
アリックスのレポートのポイントは、主に六つだ。
