2026年という新たな局面においてアップデートすべき“買ってはいけない中古戸建て”の新基準について、具体的な中身を整理していく（写真はイメージです） Photo:PIXTA
2026年に転機を迎えた
中古戸建て市場
中古戸建て市場が、かつてない熱気に包まれている。背景にあるのは、新築価格の高騰だ。「希望のエリアで、自分たちらしい広さを手に入れたい」。中古住宅の購入は、そんな願いをかなえるための極めて合理的で前向きな決断と言えるだろう。
実は中古市場は2026年に転換期を迎えている。住宅ローン金利の上昇が現実味を帯びる中、これまでの感覚だけで「安さ」や「リフォームすればいい」と安易に踏み出すことには危うさもつきまとう。一歩間違えれば、将来「売りたくても売れない」「直したくても直せない」といった、資産としての出口を失う事態さえ招きかねない。
選択肢が広がっている今、市場の勢いに流されず納得のいく一軒を手に入れるために、私たちが持つべき確かなモノサシとは何か。今回は、2026年という新たな局面においてアップデートすべき“買ってはいけない中古戸建て”の新基準について、具体的な中身を整理していく。
拡大する中古戸建て市場
活況の裏側にある変化
中古戸建ての取引量は現在、非常に高い水準にある。東日本不動産流通機構のデータによると、2024年から2025年にかけての成約件数の比較では、多い月は前年同月比で60％以上も伸びるなど、市場はかつてない活況を見せている。
これらは東日本不動産流通機構への成約登録を行う不動産会社が増えたことなども要因に含まれてはいるが、それを差し引いても、この勢いを支えているのは、価格高騰が著しい23区内を例外とした、周辺エリアの「買いやすさ」だ。
新築価格が高止まりするなかで、価格の安定した郊外の中古住宅は、理想の暮らしをかなえる現実的な選択肢となった。さらに、将来的な金利のさらなる上昇を見越して「納得できる物件を今の条件で押さえておきたい」という買い手のマインドも、市場の活況を後押ししている。
