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食料品や衣料品など、あらゆる物の値上げが当たり前になった。しかし、その値上げによって余分に払ったお金は、小売店の給料アップに寄与していないという。いったい我々が支払ったお金は、どこに消えているのか。物価高騰に賃金上昇が追いつかない真の原因を探る。※本稿は、社会的金融教育家の田内 学『お金の不安という幻想 一生働く時代で希望をつかむ8つの視点』（朝日新聞出版）の一部を抜粋・編集したものです。
物価は高騰したのに
賃金上昇が追いつかない
2022年以降、電気代や建築費、うどんの値段までが上昇した。それなのに、給料はなかなか追いついていない。
一般的な説明はこうだ。
「うどん屋が100円値上げしたのは、材料費が上がったから。だから、従業員の給料には回らない」
なるほど、と納得しそうになるが、どこかに違和感が残る。うどん屋から見れば、値上げの100円は材料費として“消えた”ように感じられる。だが、実際に100円玉が蒸発するわけではない。その100円は材料の小麦粉を作る製粉会社へと渡っていく。
製粉会社も儲かっているわけではない。彼らもまた、原料の小麦が値上がりしたため、やむを得ず小麦粉の価格を引き上げた。
では、その小麦を生産するのは誰か？それは、海外の農家だ。日本で消費される小麦の大半は輸入に頼っている。
つまり、うどんの値上げ分の100円は国内ではなく、海外の生産者の収入となっているのだ。
もちろん、ここでの説明は大きく単純化している。実際には、製粉工場の機械や電気代、農家が使う肥料代など、さまざまなコストが絡み合っている。それでも、本質は同じだ。
