ジーンズを手掛ける米 リーバイ・ストラウス （リーバイス）やスパイス・メーカーの マコーミック など多くの企業が、今年に入り商品の値上げを発表した。価格が上昇する商品はジーンズやスパイスだけでなく、家庭用品から工業製品まで多岐にわたっている。
これらの企業は数カ月にわたり商品価格を据え置いていたが、現在は企業の規模に関わらずその多くが新たな値上げサイクルに入っている。中にはパーセントにして1桁後半の価格引き上げを行う例もある。
各社は昨年、関税引き上げに伴うコスト上昇を受けて商品価格を引き上げた。その後は秋になるとホリデーシーズンの買い物客を取り込むため、複数の企業は値上げを控え、中には値引きが行われた商品もあった。だが値上げの小休止はここにきて終了している。
多くの企業は通常、新年初めに価格を引き上げる傾向がある。だがUBSのエコノミストのアラン・デトマイスター氏によると、今年1月の値上げは電子機器、家電製品、そしてその他の耐久財に関していえば、例年よりも大幅なものだった。
一部の企業は値上げの理由として関税を挙げているものの、特に中小企業は、賃金の上昇や高額な医療保険費用も理由としている。またこれを企業側が吸収したり、サプライヤーと分担したりすることはできないという。
米ハーバード大学ビジネススクールのアルベルト・カバロ教授は、国内主要小売業者のオンライン価格を日次で追跡。そのデータによれば、最も手頃な価格の輸入品の価格は11月末に下落した後、2月10日までに2.3％上昇した。
また米アドビがネット通販の価格動向をまとめたアドビ・デジタル・プライス・インデックス（DPI）によれば、オンライン価格は1月に月次としては12年ぶりとなる大幅な上昇を記録。電子機器、コンピューター、家電製品、家具、そして寝具の価格上昇がその要因となった。
コロンビアスポーツウエアでは昨年の秋冬商品の値上げをほぼ回避した後、今年は春と秋商品の価格を平均でパーセントにして1桁後半の引き上げを行うと発表。同社は工場と価格を再交渉し、コスト削減のための他の措置を講じたとしている。
