一方で、日本では転職市場の拡大とともに、「もっとあなたに合う仕事がある」「今の仕事がうまくいかないのは環境の問題だ」というメッセージが過剰に強調される傾向があります。

　もちろん環境のミスマッチが存在する場合もありますが、本質的な問題はそこではありません。

　重要なのは、「自分がいま向き合っている仕事の意味や意義を理解し、その上で主体的に行動しているか」という点です。

　実際に、私たちイマジナが提供している人材育成プログラムにおいても、「仕事の面白さをどう見つけるのか」を理解した人材ほど、短期間で主体性と生産性の両方を大きく向上させることが確認されています。

世界時価総額ランキングの上位常連企業が
理念浸透に投資するワケ

　社員とは、同じ理念を掲げ、同じ目標に向かって共に走る仲間です。

　顧客のように「満足度を上げてもらう」立場でもなければ、モチベーションを外側から与えてもらう存在でもありません。

　働く意味や意欲は、理念という共通の方向性を理解し、そこと照らし合わせて自らの役割を見出すことで生まれます。その前提が合わなくなってしまう状況は、組織にとって深刻な問題です。

　世界の時価総額ランキングで常にトップクラスに位置する企業を見てみると、この「理念」の浸透を極めて重視していることがわかります。

　世界最大の人事専門家団体である、米国のSHRMの調査によると、企業理念に共感していない社員は、共感している社員と比べて離職する可能性が83％高いことが明らかになっています。

　さらに、米ギャラップ社の調査では、理念への共感度が高い社員は離職リスクが半減し、組織への定着期間は約3倍になるという結果が報告されています。

　つまり、理念浸透は離職率や生産性を直接左右する、非常に重要な経営要素なのです。

　だからこそ、成長する企業は、理念浸透に徹底的に投資しています。

　AmazonやNetflixをはじめとした多くの企業では、理念やカルチャーに適合しない人材に対しては断固としてその組織を離れてもらうための制度が存在します。

　理念と一致しない人材が残り続けることは、個人の問題ではなく、組織全体の判断基準を曖昧にし、長期的なリスクになるからです。

　ジョンソン・エンド・ジョンソンでは、社員が会社のクレドに沿って判断・行動しているかを徹底的に見ています。

　それほどまでに、理念浸透とは、組織が存続する上で不可欠なのです。