投資商品次第では、将来の資産額は2000万円から5000万円まで、数千万円単位で差がつくことも考えられます。

「いつの間にか富裕層」は、DC運用をうまく活用できた方々です。今後20、30年と運用期間が残されている若い世代にとっては、時間を味方につけることが強みになります。元本が保証された商品だけでなく、リスク性商品に投資配分を振り分けることも資産を大きく育てるための選択肢の1つとして考えられます。

資産はあるのに
家計が苦しい壮年層

　次に、40～50代の壮年層が直面しがちなのは「資産はあるのに、家計が苦しい」という状況です。その最大の要因は、「教育費」と「住宅関連費」です。

　教育費については、文部科学省の試算によれば、大学生が2人いる家庭では、可処分所得の半分近く（約44％）を教育費が占めるケースもあるとされています。これに加えて、住宅ローンがのしかかります。国土交通省の公表資料をみると、フラット35利用者の平均的な収入負担率は約23％となっています。

　これらを単純に合算すれば、50代の家計は、収入の50％以上が教育費と住宅ローンで消えていく、という計算も成り立ちます。さらに、住宅購入から20年前後が経過すれば、リフォームなどのまとまった修繕費も必要になります。

　問題は、こうした支出のピーク時には資産の多くが、すぐに現金化できない資産になっている可能性があることです。例えば、DCは、原則60歳まで引き出すことができませんし、持株会の株式も、相場の状況によっては売りたくても売れない、という事態も起こり得ます。そのためにも若いうちからマネープランをしっかり作っておくことが必要なのです。

　子どもの進学、住宅のリフォーム、親の介護、そして自身のセカンドライフを考え、いつ、いくら現金が必要かを把握することが第一歩となります。その上でDCや持株会といった制度に頼るだけでなく、NISAなどを活用し、必要な時にいつでも引き出せる流動性の高い資産を計画的に積み立てておくことが有効です。