体調が優れないことが多いので、このまま仕事を続けられるか、職場の仲間に迷惑をかけているのではないかと心配だ。（50代、男性）
仕事をしながら通院することが大変で、休みをとるか、昼休みに行くかしかない。からだは大事なので、診察は絶対受けたいし悩んだ。（40代、女性）
食事の量や時間が他の人と合わず、人間関係が気まずくなり、特に、接待等がうまくいかなくなり悩んだ。（50代、男性）
長距離・長期間の出張を主体とする営業の仕事だったので、胃全摘後で食事の面等で困り、悩んだ末、結果的に退職した。（40代、男性）
仕事が力仕事だったため、病気のために会社を解雇されてしまい辛かった。（70代、男性）
再就職しようとしたが、がんで通院治療中と話すと不採用になり悩んでいる。（60代、男性）

　早期がんで治療を受けた患者は別にして、多くのがん患者は、一時期、「身体と心の弱者」という境遇に置かれる。この状況での就労にはいろいろな不利が伴う。治療後の静養期間を終えて、担当医から就労可能と判断されても、身体は回復途上で、治療の副作用や後遺症に悩む場合がある。精神的には、再発の不安におびえ、周囲の目も気になる。病気になる前のように仕事の効率は上がらず、自信をなくし、ファイティングスピリットも傷ついてしまう。

事業主にも配慮義務がある
雇用継続は社会の課題

　雇用主も、このような状態にある「身体と心の弱者」を十分理解しているとはいえない。担当医や医療スタッフも、がん患者の就労については相談相手になれず、患者や家族が孤独感に襲われることは少なくない。

「がん体験者の声」の調査結果を1つのきっかけとして、政府は、がん患者の就労問題に積極的に取り組むようになった。まず、2012年策定の第2期がん対策推進基本計画ではがん患者の就労問題を重要課題として取り上げ、2016年の改正がん対策基本法では、事業主に雇用の継続等に対する配慮を努力義務として課すことを明文化した。

　この結果、がん患者が治療を受けながら働き続けられることが、日本社会の目標として認知されている。具体的な活動としては、がん診療連携拠点病院の相談支援センターが、積極的にがん患者の就労問題に関与し、一部は、ハローワークと協働して、がん患者の就労支援に取り組んでいる。