がんになると弱気になりがち
安易な離職は避けるべき
筆者は、静岡がんセンターでの長年の就労支援の経験から、がん患者には、治療後、離職しないよう強く勧めている。がん治療を終えて復職した患者は、「以前のように働けない」、「体調が思わしくない」、「周囲に迷惑をかける」、「周囲の目が冷たい」などの理由で依願退職をしてしまうことがある。
「身体と心の弱者」である患者自身が判断すると、誤りを犯しがちになる。早期がんで辞める必要はまったくないのに、患者の心が萎縮してしまい、「仕事を辞めざるを得ない」と誤って考えてしまうこともある。たとえ、手術後の後遺症やがん薬物療法の副作用で体調が悪く、依願退職が心をよぎったとしても、上司や同僚の理解を得ながら粘り強く就労を継続してほしい。
具体的には、有給休暇や病気休暇や傷病手当金の制度の活用を検討し、また、短縮勤務が可能か、上司とよく相談することが望ましい。焦らず、徐々に体調を整えるうちに、やがて、身体も心も新しい環境に慣れて、以前の自分を取り戻すことができる。もしも、心が萎縮してしまっていると感じたら、決断を先送りにして、体調や心の状態を立て直すことが賢明である。
雇用主には、がんという病気を正しく理解し、がん患者の就労問題に向き合うことを期待したい。がんの病態は、一人ひとりの患者によって様々である。早期胃がんや早期大腸がんで内視鏡治療を受けた場合には、1週間も経てば、以前とまったく変わらずに働くことができる。
就労継続には職場との
協働作業が重要になる
進行がんの場合は、治療の影響で、仕事への復帰が思うように進まないことがある。雇用主が、「がんならば、近い将来、働けなくなるから、気の毒だが辞めてもらおう」と誤解をしていることがあり、逆に、「診断書に記載された静養期間さえ過ぎれば完全に健康体になって、元のように働ける」と思い込んでいることもある。
職場への復帰には、上司や同僚の理解も欠かせない。筆者も参加した、がん患者の就労に関するNHKの調査では、安心して働くために重要なこととして、「勤務時間をできるだけ短縮し、体調が戻ったら元のように働く」、「上司・同僚の理解」、「長期の休職制度があることが望ましい」、「柔軟な配置転換が可能な就労環境」などが挙げられた。
がん患者の就労問題を解決するには、患者・家族、医療スタッフ、雇用主や上司や同僚などとの協働作業が大切である。がんを体験し、悩みや負担を乗り越えた人々は、自立する心と他者への思いやりの心を磨いている。それは、社会にとって、かけがえのない人々であり、たとえ仕事量が少し減ったとしても、職場で大きな力を発揮している。
『高齢者とがん』（山口 建、中公新書）
