投資家たちはマージンローン（証券担保融資）や損益を増幅するファンドを通じて株式リターンを引き上げようと、かつてないほど熱心になっている。これは波乱の前触れかもしれない。米金融取引業規制機構（FINRA）のデータによると、米国のマージン債務（投資家が証券購入のために証券会社から借り入れる資金）は、5月時点の残高が前年比54％増で過去最高となる1兆4000億ドル（約227兆円）に達した。一方、対象とする株式の日々の値動きに2倍か3倍の倍率で連動することを目指すハイリスクなレバレッジ型上場投資信託（ETF）が急速に拡大しており、これらに連動するオプション取引も増加している。こうしたリスクが先週、韓国市場で顕在化した。同市場は急騰する半導体株が主導し、レバレッジをかけようとする投資家が多い。韓国株は乱高下し、下落時の損失を抑えるためのサーキットブレーカーが発動された。この悪化したムードが米国の取引に波及してAI関連株を直撃すると、多くの投資家やアナリストらが米国でもレバレッジが積み上がっているとして警鐘を鳴らした。