混雑率だけでは見えない
利用者減少の実態
もうひとつ別の角度からデータを比較しよう。繰り返すが、混雑率調査は最混雑時間帯1時間の平均値である。1日あたりの利用者数が変わらなくても、オフピーク通勤が進めば、ピーク1時間の輸送量は減少する。
そこでJR東日本の乗車人員トップ100駅の定期利用者（縦軸）と定期外利用者（横軸）の増減をプロットしたのが次の図だ。ただし、同社は毎年9月に乗降者数を発表するため比較対象は2024年度である。また、視認性を高めるため「山手線内（山手線及び中央線千駄ケ谷～御茶ノ水間）」は一部を除き駅名の記載を省いている。
2018年度対2024年度JR東日本トップ100駅乗車人員増減 拡大画像表示
「山手線内」各駅の定期利用者は駒込駅を除いて全て減少し、定期外利用者も東京、大崎、大塚、日暮里以外は減少。都心の鉄道利用が大きく減少したことが一目瞭然だ。一方で「23区内」と「多摩」地域の各駅は、概ね定期は15～30％減、定期外は5％減から5％増の範囲に収まっている。神奈川、埼玉、千葉の主要駅もほとんどが定期は5～15％減、定期外は5％減から5％増の範囲に集中する傾向にある。
トップ100駅は概ね乗車人員4万人以上の駅である。郊外の傾向をつかむためには少なくとも2万人以上、できれば1万人以上の駅を比較する必要がありそうだ。また、私鉄についても試験的に東急と京成を分析してみたが、一定の傾向（下図の「？」で示した点線）（はありそうだ。この辺りは今後の検討課題としたい。
2018年度対2025年度東急電鉄主要駅乗車人員増減 拡大画像表示
