Illustration: Alexandra Citrin-Safadi/WSJ
先週、中国本土の株式市場における激しい乱高下の背景について現地のファンドマネジャーに尋ねたところ、「米国のAI関連取引の動向に翻弄されている」という答えが返ってきた。
中国政府は長年にわたり 「自立」の方針 を掲げてきた。米国政府のお墨付きを必要としない半導体サプライチェーンの構築、米国製の半導体やコードに依存しない人工知能（AI）モデルの開発、そして独自の革新性を見せることができる経済の確立を目指している。昨年登場したAI新興企業ディープシーク（深度求索）は、その路線の正当性を裏付ける象徴として歓迎された。そして最近注目を集めた月之暗面（ムーンショットAI）の「Kimi」は、中国の競争力を示すだけでなく、その安価なオープンソースモデルが市場を制するかもしれないというメッセージとなった。
だからこそ、今月に入って中国株が大きく売られた際、当局が問題の原因として指摘したのが中国国内で起きていることではなく、「境外輸入性風険」――つまり海外から持ち込まれたリスク――だったことには、やや違和感を覚えた。これは、中国株式市場の命運が米国市場、さらには意外にも韓国市場とも連動しているという見方を、間接的ながらも認めた形となった。
韓国市場との連動性は注目に値する。中国の投資家が韓国株に大量の資金を投じているわけではなく、韓国資本が上海や深?の市場で大きな存在感を示しているわけでもない。しかし、中国の長?存儲技術（CXMT）と同様にメモリーチップ市場上昇の恩恵を受けている韓国の半導体メーカーが、投機的な熱狂の後に急落すると、中国のハイテク株も売られた。資金の移動ではなく、市場心理が波及した結果だ。
一部のアナリストらによれば、中国のハイテク株のバリュエーションは韓国よりもむしろ割高で、エヌビディアのエコシステムのような評価を受けるに値するという「国内代替」の物語に依存しているが、エヌビディアのような業績は伴っていない。そのため、AI関連取引の勢いが鈍ると、中国のハイテク銘柄も直接的な金融的つながりがなくても、その影響を直接受けてしまうのだ。
