耐震等級は1から3まであり、等級3が最高ランクだ。等級3は、建築基準法の耐震基準に相当する等級1で想定される地震力の1.5倍に対して、柱や梁などの構造躯体が倒壊・崩壊しない程度の性能を示す。
ただし、耐震等級3は地震による損傷を完全に防ぐことや、被災後もそのまま住み続けられることを保証するものではない。
住宅会社から「耐震等級3相当」と説明されても、それだけで耐震等級3の正式な認定を受けているとは限らない。「相当」は、住宅会社が独自に同程度の性能があると判断しているケースもあるためだ。そのため、第三者機関による住宅性能評価を受け、耐震等級3を証明する「性能表示」の書類を取得できるか確認しておきたい。
また、耐震性能をどのような方法で計算しているかも重要である。なかでも「許容応力度計算」は、柱や梁、耐力壁、接合部、基礎などにかかる力を一つずつ確認する詳細な構造計算だ。耐震等級3を希望する場合は、性能表示の有無に加え、許容応力度計算を行っているかも住宅会社に聞いておくと安心である。
間取りによって
家の強さは変わる
同じ工法でも、建物の形や間取りによって耐震性は変化する。壁の少ない広いリビングや大きな吹き抜け、開口部の多い設計などは、耐震設計上の検討がより重要になる。
もし地震に強い家づくりを望むのであれば、希望する間取りを先に固めてから耐震性能を合わせるのではなく、耐震等級3を確保できる範囲で設計案を出してもらう方法が現実的だ。
デザインや開放感とのバランスを取りながら、壁の量や配置、上下階の柱・壁の位置などを調整していく必要がある。
土地の揺れやすさも
地盤を確認して調べる
地震に強い家づくりでは、建物の下にある地盤の確認も欠かせない。同じ地震でも、軟弱な地盤では揺れが大きく、固い地盤では揺れが小さくなり、被害に大きな差が生じるケースがある。
土地を購入する前には、国や自治体のハザードマップで、揺れやすさや液状化、津波、土砂災害などの危険性を確認したい。気象庁の「震度データベース検索」を使い、過去の地震で周辺がどの程度揺れたかを調べる方法もある。
土地の契約後には、敷地ごとの地盤調査を行う。ただし、地盤調査は主に建物を支える力や不同沈下の危険性を調べるものであり、地域全体の地震時の揺れやすさを判断するものとは限らない。ハザードマップや地形、過去の震度記録と組み合わせて考えることが重要である。
