甚大な被害を出した令和8年熊本地震（提供／さくら事務所）
令和8年熊本地震では、熊本県内で再び最大震度7の揺れが観測され、横ずれ断層型の直下型地震による甚大な被害が発生した。今回、さくら事務所の地盤・防災コンサルタントである横山芳春氏（理学博士）が現地を緊急調査。そのレポートを基に、被害の特徴を現地写真とともに紹介し、今後の地震防災に向けた備えについて解説する。（ダイヤモンド・ライフ編集部 大根田康介）
現場調査から見えた
被害の「3つの特徴」
熊本県では、2016年4月14日と16日の平成28年熊本地震に続き、令和8年7月28日の地震でも最大震度7を観測した。約10年の間に最大震度7の地震を3度経験したことになる。いずれも内陸の浅い場所で活断層が活動して発生した直下型地震であり、都市部や郊外に強い揺れをもたらし、多数の家屋や構造物に大きな被害を与えた。
さくら事務所の地盤・防災コンサルタントである横山芳春氏（理学博士）が、令和8年熊本地震で被害を受けた地域について発災翌日の7月29日から30日に現地調査を行った結果、被害には大きく3つの特徴が確認された。（1）活断層近傍における被害、（2）地震の揺れによる建物被害、（3）液状化による被害である。以下、それぞれについて述べる。
（1）活断層近傍における被害
現地調査の結果、「都市圏活断層図」で日奈久断層帯として示されている位置に沿って、令和8年熊本地震に伴って生じたとみられる連続的な地割れや亀裂が確認された。
横山氏の調査では、緑川から球磨川までの約23kmにわたり連続して追跡できる地割れが確認され、その周辺では家屋や道路、擁壁、護岸などの構造物に加え、農地や水路にも大きな被害が認められた。その位置と代表的な被害状況を写真とともに以下に示す。
地理院地図に、都市圏活断層図として後藤秀昭ほか『1:25,000都市圏活断層図「八代（改訂版）」』（2018年、国土地理院）を表示して加筆 提供／さくら事務所拡大画像表示
